企業と大学で「アート」な人材を育てる【鈴木寛の「2020年への篤行録」第57回】

　ビズリーチが5月下旬に興味深い調査結果を発表していました。題して、『2019 年卒業予定の学生が選ぶ「キャリアの参考になったインターンシップ」ランキング』。同社のサイトを利用していた2019年卒業予定の人たち845人にアンケート調査をしたもので、9割がインターンシップの経験が「ある」と回答したそうです。

　印象的だったのは、インターンシップ経験者の約半数は「5社以上」のインターンシップに参加したと答えていたことです。大学生が企業の現場で働きながら、広い視野と実践的な職業感覚を身につける場として、インターンシップは90年代後半から広がってきましたが、いまや当たり前の光景になりました。

「参考になった」企業のランキングでは、野村證券が1位。調査によると、学生たちからは「実際の業務内容に近い課題が与えられ、職業の本質を少し理解できた」「時間をかけて提言を一人で作り上げるという作業で仕事を体験できた」といった感想が寄せられたそうです。学生たちの実践志向を反映しています。

　少子化に伴う人材獲得競争で、企業側もプログラムの充実に必死です。社会に出て行く学生にとっても、送り出す大学にとっても、キャンパスだけでは学生が学べないスキルや知識を大いに習得しやすくなることは有益です。まだ企業の現場でインターンシップが少なかった時代から、プロジェクト学習（PBL）に力を入れて、地域や企業が抱える本物の問題解決に、学生たちが試行錯誤するように指導してきた私としても、この流れ自体は歓迎しています。

　ただ、インターンシップの多くは一過性の「イベント」です。私は、さらに産学連携を深めて、PBLと融合させ、学生たちが先輩から後輩へと引き継ぎもしながら数年単位の本格的な長期プロジェクトをやってみても面白いのではないかとも思います。

　工業型社会の人材育成は、産学共に決まった仕事をチームで卒なくこなせるようにすることが主眼でした。しかし、情報化とグローバル化が著しい21世紀は、人種、国籍、性別、年齢を問わず、さまざまな仲間と仕事をし、前例のない難題に向き合わなければなりません。OECDも提言しているように、「主体性」「協働性」「多様性」を兼ね備えた人材が求められます。いわば、クリエイティブで、アートな思考のある人材です。

　2030年代に中核となる「アート」型人材をどう育てていくか。大学も企業も新しい発想が求められています。

（文部科学大臣補佐官、東大・慶応大教授）