日本人のHPVワクチン接種率は0.3%!知っているようで知らない子宮頸がんの現実



 2013年4月から定期接種の対象(小学校6年生〜高校1年生相当の女子は無料で予防接種できる)となったHPVワクチンだが、その2カ月後には積極的な接種勧奨(※)が差し控えられ、現在ではHPVワクチンの接種率は当時の70%程度から0.3%程度にまで落ち込んでしまっているという。HPVワクチンの安全性については、2015年に名古屋市の要請で行われた「名古屋スタディ」と呼ばれる調査で「HPVワクチンとワクチン接種後に現れた副反応に因果関係はない」と結論づけられ、2018年には名古屋市立大学の鈴木貞夫教授の論文が科学雑誌「Papillomavirus Research」に掲載されたにもかかわらず、である。

 日本で積極的な接種勧奨が行われていたのは1994〜1999年生まれの世代だが、HPV感染リスクは受けていない世代のおよそ半分ほど。ちなみに海外と比較すると、早くからHPVワクチンの接種プログラムを取り入れたオーストラリア・イギリス・アメリカ・スウェーデンなどで、HPV感染率や子宮頸がんの発症に減少がみられるという。フィンランドの調査によると、HPVワクチン接種を行った人の間では、HPV関連の湿潤がんがまったく発生していないといった報告もある。また、HPV感染が主な原因のがんには陰茎がん・外陰部がん・膣がん・肛門がん・口腔がん・中咽頭がんがあり、男性にとっても他人ごとではない。特に若年層の男性にHPV関連の中咽頭がん罹患者が増えており、オーラルセックスがそのリスクになっているのだとか。

「性行為というのは、実は日本人が思っているほど安全な行為ではない」と中川医師。成人女性でもHPVワクチン接種で自己免疫力で排除されないウイルスへのリスクを避けることができ、さらに定期的な子宮頸がん検診を組み合わせればがんの前段階での発見につながる。予防接種と定期的な検診を併用すれば防げる子宮頸がんだが、日本ではワクチン接種率も検診受診率も極めて低いのが現実。ぜひ正しい知識を得て大切な身体と命を守ってもらいたい。
※広報紙やポスター、インターネットで接種を受けるよう勧奨することに加え、標準的な接種期間の前に接種を促すハガキ等を各家庭に送る、さまざまな媒体を通じて積極的に接種を呼びかけるなどの取り組み。
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