IOCのコーツ氏が新型コロナの収束について「日本を信じている」

組織委とIOCがテレビ会議。会見はYouTubeライブ

　東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は4月16日、国際オリンピック委員会（IOC）とテレビ会議によるエグゼクティブプロジェクトレビューを開催した。

　会議には日本側からは森喜朗・東京2020組織委員会会長、武藤敏郎・東京2020組織委員会専務理事・事務総長ら、IOC側からはジョン・コーツ委員長、クリストフ・デュビIOCオリンピック競技大会エグゼクティブディレクターらが出席した。

　電話会議後の会見は森会長、武藤事務総長、そしてモニターでコーツ委員長が参加して行われた。なおこの会見は新型コロナウイルス感染症対策としてYouTubeライブで行われ、質問もチャットで受け付ける形となった。

　この日の会議の内容は「1年延期を受けてどのような枠組みのもとで今後の準備をするか、どういう準備をするかを議論した」（コーツ氏）というもの。

　ガバナンスについてはコーツ氏、森氏、武藤氏、デュビ氏の4人による「ジョイント・ステアリングコミッティー」を作り、統括。必要に応じて会合を開いていくという。これをサポートするためにIOC側は「Here we go」、組織委は「新たな出発」というそれぞれのタスクフォースを設立することを定めた。

　そして2020年大会で決定していた会場と競技スケジュールはベストのものであったという判断から「それを踏襲することが望ましい」ということで組織委を含む日本側はそれぞれの会場の所有者に2021年大会時の使用の要請を行うこととなった。