2002年の日刊新聞としてのスタートから今年で20周年【TOKYO HEADLINE 20th HISTORY】
2019
若手起業家や企業経営者、アーティストらが集まり2020年以降の日本を元気にするために活動するプロジェクト「BEYOND 2020 NEXT FORUM」がスタート。
2020
初頭から新型コロナウイルスが蔓延。夏の東京オリンピック・パラリンピックの開催が危ぶまれる。結局、3月30日に1年間の延期が決定。
2021
世界の子どもたちが集まり、平和で豊かな世界についてみんなで表現し合い、語り合う“ピースコミュニケーション”の場として「第1回子ども未来国連会議」を3月27に世界最大級の屋内型ミニチュア・テーマパーク「SMALL WORLDS TOKYO」で開催。ボードメンバーにアーティストのMIYAVI、ジャーナリストの堀潤氏、中山泰秀防衛副大臣兼内閣府副大臣らが名を連ねる。
20年の間に培ったネットワークを活用し「SDGsピースコミュニケーション
プロジェクト」を産学官のコンソーシアムにより推進して参ります
2002年に日本初のニュース付き日刊フリーペーパーとして「HEADLINE TODAY」発行を開始し、3カ月間で週刊化を条件に産経新聞社と業務提携を行い「TOKYO HEADLINE」として長らく週刊発行を続けて参りました。
ヨーロッパで主流であったニュース付きフリーペーパー「メトロ」をモデルに当時話題を提供し、2012年ロンドン五輪では日本の東京オリンピック招致活動の一環で、ロンドンにて英字版「TOKYO HEADLINE」を世界からの来場者に向けて発行もしました。
世の中のデジタル化の流れに沿って「TOKYO HEADLINE WEB」に注力し、連携配信先（Yahoo!、LINE、グノシーなど）を含めて月間ではありますが1000万PVまで進化してきました。
そしてコロナ禍でラックでの流通、スマートファンの普及によるデジタル情報利用の定着と共にフリーペーパーの役割も少なくなってきたこともありTOKYO HEADLINEを年4回の発行（春、夏、秋、冬）とし、テーマ特集号の随時発行に変更をさせて頂きます。
ヘッドライン社は今年で20周年を迎えます。この間に培った政治、芸能、スポーツ、文化といったさまざまな分野でのネットワークを活用し、旗振り役として活動してきた「BEYONDO2020 NEXT FORUM」（内閣府認証事業）で、2020年以降の日本を活性化するプロジェクトを軸にソーシャルプランニング、ソーシャルプロジェクトの企画、運営、実施に取り組み、2022年はその中でも「こども未来国連会議」を含む「SDGsピースコミュニケーションプロジェクト」を産学官のコンソーシアムにより推進して参ります。
ヘッドライン社長
BEYONDO2020NEXT FORUM代表幹事
早稲田大学グローバル科学知融合研究所副所長
一木 広治
プロジェクト」を産学官のコンソーシアムにより推進して参ります
2002年に日本初のニュース付き日刊フリーペーパーとして「HEADLINE TODAY」発行を開始し、3カ月間で週刊化を条件に産経新聞社と業務提携を行い「TOKYO HEADLINE」として長らく週刊発行を続けて参りました。
ヨーロッパで主流であったニュース付きフリーペーパー「メトロ」をモデルに当時話題を提供し、2012年ロンドン五輪では日本の東京オリンピック招致活動の一環で、ロンドンにて英字版「TOKYO HEADLINE」を世界からの来場者に向けて発行もしました。
世の中のデジタル化の流れに沿って「TOKYO HEADLINE WEB」に注力し、連携配信先（Yahoo!、LINE、グノシーなど）を含めて月間ではありますが1000万PVまで進化してきました。
そしてコロナ禍でラックでの流通、スマートファンの普及によるデジタル情報利用の定着と共にフリーペーパーの役割も少なくなってきたこともありTOKYO HEADLINEを年4回の発行（春、夏、秋、冬）とし、テーマ特集号の随時発行に変更をさせて頂きます。
ヘッドライン社は今年で20周年を迎えます。この間に培った政治、芸能、スポーツ、文化といったさまざまな分野でのネットワークを活用し、旗振り役として活動してきた「BEYONDO2020 NEXT FORUM」（内閣府認証事業）で、2020年以降の日本を活性化するプロジェクトを軸にソーシャルプランニング、ソーシャルプロジェクトの企画、運営、実施に取り組み、2022年はその中でも「こども未来国連会議」を含む「SDGsピースコミュニケーションプロジェクト」を産学官のコンソーシアムにより推進して参ります。
ヘッドライン社長
BEYONDO2020NEXT FORUM代表幹事
早稲田大学グローバル科学知融合研究所副所長
一木 広治