「今こそ、日本の食が“本当の文化”となるチャンス」農水省で研究ワーキング実施

　東京オリンピック・パラリンピックへ向けて、日本の食への注目度も高まるなか「2020年以降の日本の食・農」を考える「BEYOND2020 NEXT FORUM 農林水産省ワーキング」が20日、農林水産省にて行われ、食に携わるエキスパートや有識者らが「日本の食」を文化として発展させていくことの意義を語り合った。

　2020年以降の日本の活性化について、さまざまな分野の有識者が語り合う、東京2020公認プログラム「BEYOND2020 NEXT FORUM」と連動して行われるワーキング。この回では「日本の食を真の文化に昇華させるには？」というテーマで意見交換が行われた。

　冒頭、進行役の一木広治氏（株式会社ヘッドライン代表、早稲田大学グローバル科学知融合研究所研究院客員教授）は「日本の食の魅力を、オリンピック・パラリンピック後の日本の活性化にいかにつなげていくことができるか、皆さんと意見を交わしたい」と開催趣旨を説明。農林水産省の末松広行農林水産事務次官は「ある時代まで、日本の食はあまり世界で注目を集めていなかったが、現在ではおいしさはもちろん安全性や多様性が、世界中で大きく評価されている」と話すと、放送作家・脚本家の小山薫堂氏も「今こそ、日本の食が本当の“文化”になるチャンスだと思っているのは僕だけではないと思う」。「菊乃井」の村田吉弘代表は「例えば文化庁でも、アートや音楽と同じく食も文化であるという意識はまだ強くないのでは」と、日本全体で食を文化として深く根付かせる必要性を示した。