「あなたの耳の聞こえは大丈夫ですか？」と聞かれたら大概の人は「大丈夫」と答えるだろう。では「コロナ前と比べては？」と聞かれるとどうだろう。そして高齢となった父母は？「補聴器の日」の6月6日に「聞こえ」について考えてみるのもいいのでは？
世界トップクラスのシェアを持つデンマークの補聴器メーカーの日本法人GNヒアリングジャパン株式会社はこの日、発表会を行い「ポストコロナ難聴増加の背景にある発見の遅れについて」というテーマで同社のマーケティング部プロダクトマネジャーの大久保淳氏がスピーチを行った。
大久保氏によると日本と海外の難聴者率には大きな違いはないものの補聴器の所有率は日本は圧倒的に少ないという。ただし難聴に気づいてから補聴器を保有するまでの期間が2018年の調査では6年以上だったものが2022年では2～3年に短縮。
なぜ今、多くの企業が「健康経営」に取り組むのか？
2023年４月、健康保険組合連合会が公表した情報によると、主に大企業の会社員らが加入する健康保険組合の8割で2023年度の収支が赤字の見通しとなったことがわかった。高齢化の進展によって高齢者の医療費を賄うための拠出金が増えることなどから、赤字額が前の年度のおよそ2倍に膨らむ見通しだ。高齢者医療への拠出金は、いわゆる『団塊の世代』が75歳以上となる2025年にかけてさらに増えていく見込みだ。企業において「健康経営」が企業損益に直結する“経営課題”になっているのだ。
企業が「健康経営」に取り組む理由は企業が負担する医療費の削減だけではない。企業のイメージが高まることや、人材の確保、労働生産性の向上＆リスク管理、従業員の離職率低下など様々なメリットがある。
健康経営と言えば、従来は健康診断受診率やストレスチェック受検率など、企業の実践度が中心とされてきたが、HR総研の「健康経営」に関するアンケート調査（調査期間2019年11月29日～12月6日）によると、健康経営施策に積極的に取り組むのは疾病のハイリスク層となりやすい「健康意識が低い人」ではなく、「普段から健康意識の高い人」が約6割を占め、なかなか実践効果に繋がりにくい取り組み状況であるとされている。さらに、新たな取り組みやサービスを取り入れても、従業員がやる気にならない、続かないというのが企業の悩みだ。
新型コロナウイルスの5類移行を受け、感染状況がひと段落した一方で、若者を中心に献血者数が減少傾向にあるという。そこで東京都医師会は12日、医師会内部や近隣ビルのテナント企業、事業者などに呼びかけ、都内で献血会を開催した。
東京都医師会は9日、5類移行後の課題と対策について定例記者会見を行い、5類移行後の医療機関受診のポイントを解説した。
東京都医師会は9日、5類移行後の課題と対策について定例記者会見を行い、東京都のモニタリング項目の分析・総括について説明した。
新型コロナウイルスの感染症法の位置付けが8日付で5類に移行したことを受け、東京都医師会は9日、5類移行後の課題と対策について定例記者会見を行った。
線虫がん検査の開発・販売を行うHIROTSUバイオサイエンスの広津崇亮代表らが11日、福岡県の服部誠太郎知事を表敬訪問。愛犬用の線虫がん検査 「N-NOSE わんちゃん」の本格実用化や、この検査が福岡県で行われている人と動物の健康と環境の健全性を守る取り組み「ワンヘルス」に貢献するものであることなどを報告した。
表敬訪問では、広津代表が、バイオベンチャーの創出などを目的とした「福岡バイオバレープロジェクト」における支援の御礼や、「N-NOSE」の実用化の歩みから「N-NOSE わんちゃん」を始めとした事業の現状について服部知事に報告した。また、同席した児玉どうぶつ病院の児玉和仁院長は共同研究のきっかけや検査の意義について説明した。
アジア獣医師会連合会長で公益財団法人日本獣医師会の藏内勇夫会長は「コンパニオンアニマルとして人生の伴侶として生きている犬のがんが多発しているなか、“N-NOSE わんちゃん”のような新しい技術ができることはありがたいこと。福岡バイオバレープロジェクトで支援したバイオスタートアップ企業がユニコーン企業になり、またダボス会議に招待されたことは感無量です。“ワンヘルス”の取組みが大きく前進しているなか、これからも旗振り役としてご協力をお願いします」とコメント。
服部知事は「ユニコーン企業に成長しダボス会議に呼ばれ、グローバルに事業を展開されおめでとうございます。昨年の早期すい臓がん検査の事業化、そして愛犬を対象とした“N-NOSE わんちゃん”と着実に実績を上げていることは大変喜ばしいです。福岡バイオバレープロジェクトを推進する立場として、当プロジェクトに参加している200社を超える後輩企業にもご支援ご指導をお願いしたいです。県は今後も“ワンヘルス”を推進していくので引き続きよろしくお願いします」と挨拶した。
新型コロナウイルスの5類移行を控え、東京都医師会は11日の定例記者会見で、都内で増加している新型コロナウイルス以外の感染症について注意喚起を行った。
新型コロナウイルスの5類移行を5月8日に控え、東京都医師会は11日、都内で定例記者会見を行った。
エナジードリンク市場はここ10年近く、清涼飲料市場の中でも高い伸長を続けてきている。コロナ禍に突入した2020年以降も同様だ。仕事におけるマルチタスク化の高まりなど、高度な集中力が求められる社会的背景やエナジードリンクが大容量化していることを受け、有糖炭酸飲料からの流入が加速していることなどが伸長要因と考えられる。そしてエナジードリンクといえば缶容器の印象が強い。サントリー「BOSS」の新商品、エナジードリンクのようなコーヒー「ボス カフェイン」もあえて“缶”で発売するという。この商品、カフェインを通常の缶コーヒーの約2倍(200mg)を含んでいる。
同社によると「缶コーヒーを “機能的に消費する”という若者が意外と多い、ということが見えてきた。」と語る。缶コーヒーを機能的に消費するとはどういうことなのか。
日本国内では近年、エナジードリンクがけん引するかたちで国内のカフェイン市場が急拡大しており、 SNSでもカフェインに関する投稿が2年前の1.2倍以上になっている。現状、20代までのユーザーにおける缶コーヒーとエナジードリンクの飲用人数規模は、ほぼ同規模ということだ。つまり、若者はエナジードリンクと同じくらい缶コーヒーを飲んでいることになる。
一方、市場を見てみると缶コーヒー市場はエナジードリンクとは逆に減少傾向にあるようだ。ペットボトルコーヒーの広がりにより、缶コーヒーを飲むユーザーは減ってきているのである。特に若者世代ではコーヒーはペットボトルのほうが主流であろう。ではなぜ、若者はエナジードリンクと同じくらい缶コーヒーを飲んでいるのであろうか。
サントリーは「仕事や勉強、スポーツや運転などのシーンにおいて、エナジードリンクと同様に缶コーヒーを飲むことも浮き彫りになった。その背景として、日常的に飲みやすいコーヒーの味わいながら、カフェインがしっかり摂取できるというニーズがあることを捉えた」としている。エナジードリンクに似た“機能”を求めてカフェイン摂取の目的に缶コーヒーを飲んでいるのだ。
古臭い飲み物と思われがちな缶コーヒーが、あえて缶という“機能”を生かすことで、若者に新たな価値を見出せるかもしれない。
東京都医師会は14日、今後の医療提供体制について都内で定例記者会見を開いた。
