リオパラリンピック銀メダリストのパラ陸上・佐藤友祈がプロに転向し、22日、所属先の株式会社モリサワとオンライン会見に出席。プロ転向の経緯や東京パラリンピックに向けた意気込みを語った。
2016年のリオパラリンピックで400mと1500mの2種目で銀メダルを獲得した佐藤。現在、4種目で世界記録を保持し、東京パラリンピックでは「最も金メダルに近い選手」として活躍が期待されている。5年半に渡り岡山県の実業団に所属していたが、大会半年前のプロ転向で、さらなる飛躍を目指す。
「今までは企業に勤めて実業団選手として活動していましたが、今は練習に割ける時間が2倍になりました」と佐藤。練習拠点は岡山のままで、1ヵ月に1〜2週間、東京の競技場を使って個人合宿を行う予定だという。
TOKYO 2020 COUNTDOWN
日本で唯一、車いすバスケットボールのプロ選手である香西宏昭は今年、競技生活20年を迎えた。小学6年生で車いすバスケと出会って以来、めきめきと頭角を現し、北京、ロンドン、リオと3大会連続でパラリンピックに出場。名実ともに国内エースとして活躍する彼が見つめる、車いすバスケの現在そして未来とは。
東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会が2月18日、東京都内で会見を開き、女性蔑視発言で辞任した森喜朗前会長の後任に橋本聖子五輪担当大臣が就任することを発表した。
森会長の後任を選ぶ「候補者検討委員会」は16日に第1回を開催して、新会長に求められる5つの資質を決定。17日の第2回で各委員が具体的な候補者を挙げたうえで審議を行い、橋本氏に一本化され就任を要請した。18日の第3回では橋本氏が受諾の意思があることを確認したうえで、改めて全員一致で理事会に新会長候補として橋本氏を推薦することを確認した。
組織委は18日に理事会を開催。午後に行われた臨時評議員会で橋本氏を理事に選任した。
非公表とされていた検討委員会のメンバーについてはこの日改めて、座長であるキヤノン会長兼社長最高経営責任者（CEO）で組織委名誉会長の御手洗冨士夫氏（以下、日本オリンピック委員会（JOC）会長の山下泰裕氏、都副知事の多羅尾光睦氏、元バレーボール選手の荒木田裕子氏、元体操選手の田中理恵氏、元柔道選手の谷本歩実氏、パラリンピック競泳選手の成田真由美氏、スポーツ庁長官の室伏広治氏の8人であることが発表された。
夕方から行われた会見は2部制で行われ、まず新会長となった橋本氏が出席。
冒頭、橋本氏は理事会で「コロナ対策について、ジェンダーについて、そして延期に伴った初めての経験となる東京大会に向けての抱負などをお話させてもらった」としたうえで「オリンピック・パラリンピックも社会の一部であり、何よりもコロナで厳しい状況にある社会の1日も早い回復を願っているところ。政府、東京都、関係自治体による一連の対応で状況が改善することを期待しながら、オリンピック・パラリンピックの在り方というものをしっかりと進めていきたいと思っている」などと抱負を語った。
そして「1月からのコロナの状況により、今年の開催を不安に思う方も増えていると思う。加えて今回の新会長を選ばざるを得なくなった一連の経緯はさらに国民の皆さん、都民の皆さんの気持ちを困惑させるものだったのではないかと思う。コロナを取り巻く状況はまだ厳しいが、これまでオリンピック・パラリンピック担当大臣として、政府の立場から大会のコロナ対策に取り組んできた。今後は組織委員会の会長の立場で引き続き万全な体制を敷き、どのように安全を優先する大会であるかということをしっかりと大会関係者だけでなく、国民や都民の皆さんに丁寧な説明をしていきたいと思う」と開催に向けての意欲を見せた。
東京2020組織委員会の森喜朗会長は12日、女性蔑視発言問題の責任を受け、正式に辞任を表明した。また、後任候補とされていた元日本サッカー協会会長の川淵三郎氏が候補の辞退を表明。白紙に戻った会長選びで、この日開かれた評議員会・理事会合同懇談会では、後任の選任手続きについて選考検討委員会を発足することが決まった。
森会長は冒頭の挨拶で「私の不適切な発言が原因で混乱を与えてしまいました。報道の通り、本日を持ちまして会長を辞任いたそうと思っております。大事なことは五輪を7月に開催するということ。その準備に私が妨げになってはならない」と説明した。
後任候補「できるだけ早く」
懇談会後に開かれた記者会見で、武藤敏郎事務総長は、一連の問題について「森会長の発言は極めて不適切だったと思う。組織として重く受け止めたい」と説明。「後任の選考は国民にとって透明性があるプロセスでなければならない。評議員の中から、“選考検討委員会”を立ち上げてはどうかとの意見があった」とし、男女ほぼ半々の理事会メンバーで構成される検討委員会を立ち上げる方針を示した。委員長は御手洗冨士夫名誉会長に決定し、そのほかの人選はこれから行うとした。
最終的な会長選任の時期は「できるだけ早く。時間的にゆとりのない状態での交代なので、五輪パラリンピックに関する何らかの経験、また我々はジェンダー・イクオリティーやダイバーシティを掲げてやってきたので、こうしたことに認識の高い方であることも必要」と新たな会長像を示した。後任の具体的な名前については「今日は選考のプロセスを決めることが議題だった」とし、候補の名前は挙がらなかった。
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が2月4日、急きょ会見を開き、前日の日本オリンピック委員会（JOC）の臨時評議員会での「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」といった発言について謝罪して撤回した。
この女性蔑視とも受け取られる発言は国内外のメディアで取り上げられ、大きな波紋を呼んだ。
会見で森氏は「昨日のJOC評議会での発言につきましては、オリンピック・パラリンピックの精神に反する不適切な表現であったと認識しており、反省している。そして発言は撤回したい。不愉快な思いをされた皆様にはお詫びを申し上げたい」と発言を撤回し謝罪した。
オリンピック精神にも反する内容の発言ではあるが「辞任するという考えはない。献身的に7年間お手伝いしてきた。自分からどうしようという気持ちはない」と辞任は否定。しかし「皆さんから邪魔だと言われれば、老害が粗大ごみになったのかもしれないから、そうしたら掃いてもらえればいいんじゃないですか」と今後の世論次第では職を離れる可能性に含みを持たせた。
また、この「オリンピック精神に反する発言をした者が組織委の会長に適任か」という質問には「さあ。あなたはどう思いますか？」と逆質問する場面もあった。
森氏は発言の背景については「組織委員会の理事会に出たわけではない。JOCの理事会に名誉委員という立場で挨拶をした。自分なりに整理はしていたつもり。組織委員会の理事会と一緒にされている方がいる。特に海外の方は一緒にされるかもしれないが、それは皆さんの報道の仕方だと思う。あくまでもJOCの評議委員会で挨拶をしたということ。山下さんがJOCの人事の改革をされるのに大変な苦労をした。最初から理事会では相当突き上げられたりして、難航しているという相談があったから、“頑張れ”と後押しをしてきた。山下さんの最初の大きな仕事として、最も成功してもらわなければならないところが人事のことでしたから、それはよくできたということは、私は評価して、山下さんにお礼を申し上げるということを、そこで発言していた。いわゆる政府からきているガバナンスに対しては、“あまり数字にこだわると運営が難しくなることもありますよ”ということを話している中で、私の知っている理事会の話を引用して、ああいう発言があったということ」と組織委の理事会ではなく、IOCの臨時評議員会での発言であることを強調。
この発言に「会長としての発言ではないから責任は問われないという趣旨か」という質問が飛ぶと「責任を問われないとは言ってない。場所をわきまえて話したつもり」と答えた。
東京2020組織委員会の森喜朗会長は1月28日、国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長とテレビ電話会談を行い、その終了後に武藤敏郎事務総長とともに囲み取材を行った。
会談が長引き、当初の予定から約50分遅れで現れた森会長はバッハ会長とこの夏の東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて、ともに前向きな姿勢で臨むことを確認し合ったことを明かした。
そして2月には橋本聖子東京オリンピック・パラリンピック担当大臣、小池百合子東京都知事、バッハ会長、組織委による会議を、3月にはジョン・コーツ調整委員長も含めた会議を行うことが提案されたことも報告。これらの会議については「お互いにここまでしてきたことを確認し合って、これからすることを相談する。次へのステップと考えたらいいのではないか」と語った。
新型コロナウイルス禍における観客問題については「特に話題に上がらなかった」という。そのうえで海外からの観客の受け入れについて問われた森会長は「もう少し流れを見ていかなければならない。我々は用意周到にいろんなシミュレーションをみんなでやっている。それを今の時点でいちいち申し上げて独り歩きしていくようなことになってはいけないから、今の時点で言うことはない。我々が勉強していけばいいだけ。今聞かれても口が裂けても申し上げない。何もやっていないということはない。いろいろなことを想定してやってます」と答え、無観客の可能性についても「基本的にないし、したくはないが、そういうことも考えておかないとシミュレーションにならないんじゃないですか？」と無観客での開催を想定していることについても言及した。
土屋太鳳と渡辺直美が23日、オンラインイベント「ASICS TEAM RED 応援書き初め大会」 に出席した。
東京 2020 オリンピック・パラリンピ ック競技大会に向けて、アスリートを応援することを目的としたイベント。昨年2月にスタートしたアシックスによる日本代表選手団応援プロジェクト「TEAM RED」の再始動を宣言するものでもあり、一般参加者とともに書初めを行ってアスリートにエールを送った。
東京2020組織委員会は18日、過去大会のエンブレムなどがデザインされた公式グッズ「オリンピックヘリテージコレクション」を発売開始した。
「オリンピックヘリテージコレクション」は過去大会のエンブレムなどを商品化するもので、全15種類の公式グッズが発売される。東京1964大会のエンブレムやピクトグラムなどのデザインを施したピンバッジやブックカバーのほか、レトロな風合いが味のある帆布エコバッグや、今治製マフラータオルなど日常使いできるものも。さらには、過去大会の東京・札幌・長野大会の3大会をセットにした額装ピンズコレクションや、これまでに開催された全ての大会公式ポスターを集めたポスター全集など、グッズを通して過去大会の歴史や伝統を感じることができる。
「オリンピックヘリテージコレクション」は東京2020オフィシャルオンラインショップのほか、オフィシャルショップ各店で購入可能。
パラ卓球選手たちをアート作品で表現した展覧会『PARA HEROes 展』が18日、渋谷区役所で開幕した。若手アーティストらによる油絵や博多人形、ピアノ楽曲など、多彩な表現で選手たちの魅力を知ることができる。
本展覧会は、アートを通じてパラ卓球選手たちを応援するプロジェクト「PARA PINGPONG ART PROJECT」の一環で、4人の若手実力派アーティストやクリエイターらがパラ卓球を題材に、競技や選手の魅力を表現。一般社団法人日本肢体不自由者卓球協会と渋谷区の共催で、これまでSNSなどで公開された作品を含む全38点が並ぶ。
東京五輪・パラリンピックの開催まで200日を切った。大会延期に伴うプラス1年の重みは、大舞台に挑む者しか知り得ない。すでに競技を去った者も少なくない中、いま選手を奮い立たせる原動力は何なのか。長年パラリンピックの「顔」として招致活動に貢献し、東京大会で自身の集大成を目指すトライアスロン選手の谷真海に、現在の心境や大会に懸ける思いを聞いた。
東京2020組織委員会が12月23日、東京2020 大会の開・閉会式に関する記者会見を開催した。
狂言師の野村萬斎氏が統括していた7人で構成されていた演出チームを解散し、パラリンピックの演出統括だったクリエーテイブディレクターの佐々木宏氏が新たな総合統括となることとなった。
会見の冒頭、武藤敏郎事務総長が「新型コロナウイルスによる大会の延期、それに伴う社会状況の変化を踏まえ、国民の理解と共感を得られる大会の在り方について議論をしてきた。大会の簡素化を推進し、最大の課題であるコロナ対策を踏まえて準備の見直しをしてきた。開会式、閉会式の演出企画について、コロナ禍による社会状況の変化、簡素化等の観点からゼロベースでの見直し、再構築を進めてきた。限られた時間の中でより迅速、かつ効率的に準備を進めていくために、新たな体制を構築していくことが必要との結論に至った」として、野村氏、映画監督の山崎貴氏、佐々木氏、映画プロデューサーの川村元気氏、クリエーティブプロデューサーの栗栖良依氏、ミュージシャンの椎名林檎氏、振付家のMIKIKO氏の7人の演出企画チームについて「任を終え、新たな体制に引き継ぐことになった」とその経緯を説明した。
そして「延期後の大会全体のコンセプトに鑑み、簡素化、コロナを経たイベントの在り方を踏まえて開閉会式を計画してくために、今年7月に大会1年前イベントの演出企画を担った佐々木氏を両式典の総合企画エグゼクティブクリエイティブディレクターとして迎える。野村氏については組織委のアドバイザーとして、大会の持つ文化的な意味づけ等にご支援をいただきたいと思っている」と今後の体制を発表した。
