日本ブラインドサッカー協会は21日、男子日本代表の高田敏志監督によるオンライン活動説明会を行い、2020年の活動総括や来年のパラリンピックに向けた思いを語った。
ブラインドサッカー男子日本代表チームがかねてより重視しているのが、数値による「見える化」。緊急事態宣言が解除された6月から本格的な活動を再開し、夏の合宿では、昨年の国際大会初戦時と比べた選手たちの走行距離や心拍数などを数値化して、コンディションの回復状況を確認した。この日の説明会では、その後も負荷をコントロールしながらトレーニングを継続したことが示され、10月合宿での体力測定では、ほとんどの選手が過去最高の数値をマーク。高田監督は「トレーニングの成果です」と手応えを口にし、こうした数値の裏付けをもとにトレーニングの負荷、戦術プランのバリエーションを検討するなど、ポジティブな方向に進んでいるとした。
東京2020組織委員会は15日、記者会見を開き、2021年に開催されるオリンピック聖火リレーが3月25日に福島県・ナショナルトレーニングセンターJヴィレッジでスタートすることを発表した。聖火リレーは47都道府県の859市区町村、121日間をかけて日本全国を巡る。
株式会社Jヴィレッジの鶴本久也専務取締役は「今年の3月に延期が決まった時は、社会の状況を考えてやむなしと思いながらも、社員全員で落胆してしまった。来年の聖火リレーのスタートもJビレッジと聞いて、震災からまもなく10年の福島から元気に前を向いている様子をお伝えできれば」と意気込んだ。
東京1964オリンピックで聖火ランナーを務めた遠藤良宏さんは「小学校の教員として当時の聖火リレーの話をすると、生徒がたいへん興味を持ってくれた。誇りに思っていますし、心の財産です。延期が決まった当初は落胆しましたが、従来通りのリレーと聞いてほっとしました」と率直な思いを語った。
コロナ禍での開催となる点について、布村幸彦組織委員会副事務総⻑は「聖火リレーにおいては、観客、ランナー、運営スタッフ、地域住民の方々の安全・安心の確保が大きなテーマになると思う。沿道やセレブレーション会場での対策など、近いうちに組織委員会から全国の実行委員の皆様へ感染症対策のガイドラインをお示しする。ランナーや沿道の方々の笑顔が聖火リレーを通じて国民に伝わることを願って、しっかり準備していきたい」と語った。
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の追加経費の負担に関して、12月4日、東京2020組織委員会、東京都、国の代表による三者会談が行われた。
会談には組織委の森喜朗会長、東京都の小池百合子知事、 橋本聖子東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会担当大臣らが出席した。
延期に伴う追加経費については、これまで大会の簡素化、経費の削減、合理化などの作業が進められてきた。
延期の大きな要因となった新型コロナウイルスによる感染症対策に伴う費用についても「東京オリンピック・パラリンピック競技大会における新型コロナウイルス感染症対策調整会議」で12月2日に中間整理が取りまとめられたことからこの日の発表に至った。
追加経費の負担については新型コロナ対策関連の経費以外の経費については、組織委員が最小限のものとなるよう抑制・削減に取り組み、大枠の合意に基づき、組織委、東京都及び国がそれぞれ費用を負担することになる。組織委の負担のうち、組織委の増収努力によっても賄いきれない費用については、東京都が負担する。
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の追加経費の負担に関して、12月4日、東京2020組織委員会、東京都、国の代表による三者会談が行われ、組織委の森喜朗会長、東京都の小池百合子知事、 橋本聖子東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会担当大臣が出席した。
東京2020大会の予算については昨年12月に出された組織委員会予算V4で組織委、東京都、国の経費分担について計上されていたのだが、大会は延期。それに伴う追加経費については大会の簡素化、経費の削減、合理化などの作業が進められてきた。
延期の大きな要因となった新型コロナウイルスによる感染症対策に伴う費用についても「東京オリンピック・パラリンピック競技大会における新型コロナウイルス感染症対策調整会議」で12月2日に中間整理が取りまとめられたことからこの日の発表に至った。
追加経費の負担については新型コロナ対策関連の経費以外の経費については、組織委員が最小限のものとなるよう抑制・削減に取り組み、大枠の合意に基づき、組織委、東京都及び国がそれぞれ費用を負担することになる。組織委の負担のうち、組織委の増収努力によっても賄いきれない費用については、東京都が負担するという。
また新型コロナ対策関連の経費については東京都及び国が、それぞれ2分の1相当額を負担することが基本となる。ただし、アスリート等に係る検査体制の整備や組織委員会が設置する感染症対策センターなどに要する経費については、国が実施する水際対策と同様、大会の感染症対策の中心的機能を果たすことから、国が全額を負担することとなった。
この基本的なコンセプトのもと追加経費の負担額は組織委が760億円程度、都が1200億円程度（うちコロナ対策は400億円程度）、国は710億円程度（同560億円程度）の合計2940億円程度となることとなった。
組織委の森喜朗会長は「徹底した経費削減に取り組むとともに、パートナーを回り追加拠出をお願いするなど努力を重ねてきた」と話した。またそのスポンサー企業からの追加料についてはIOCが開催都市契約に記された7.5％のロイヤリティーを放棄する異例の決断をしたことを明かした。
これについては武藤敏郎事務総長が「契約上は当然支払うことが前提」としながらも「延期に伴ってスポンサーにお願いして、確保したら7.5％とはいえIOCに払わないといけないのは納得がいかない話。今回に限り免除してもらえないかと交渉した。最後はバッハ会場の決断で免除するということになった」と説明。その金額については総額がまだ決まっていないため示されなかったが、「金額の多寡というより、そういう気持ちでIOCも東京大会をサポートしたいという意味合いが重要かと思っている」と話した。
来夏に延期された東京五輪・パラリンピックの準備状況を確認する大会組織委員会と国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック委員会（IPC）による合同プロジェクトレビューが11月16日から3日間の日程で行われ、最終日の18日、東京都内で会見が行われた。
会見にはIOC調整委員会のジョン・コーツ委員長、組織委の森喜朗会長、武藤敏郎総長らが都内で、IPCのアンドリュー・パーソンズ会長らはオンラインで参加した。
武藤総長によると今回の協議では「メディアやスポンサー、IOCファミリーといった大会関係者の出入国について」「アスリート向けの検査について」「競技ごとの感染防止策の整理について」「フィジカルディスタンスについて」「選手の滞在期間について」といったことについての論点整理が行われたとのこと。そのほとんどに「検討を進める必要があるのではないか」という言葉が付くように、武藤氏は「今回は結論が出たものではない。議論の整理を行った。これを踏まえ、引き続き5者で緊密に連携を取っていくことが確認された。この議論を踏まえ、コロナ対策調整会議において中間整理の取りまとめが行われることになっているということ」と語った。
その中で観客席の上限については「日本国政府の定めるルールに準ずるということ」と一つの結論は出ているよう。
またフィジカルディスタンスについては開催国である日本の基準をベースにアスリートとの距離は原則2メートルとするが「運用上そうした距離が確保できない場合は別途の安全上の施策を講じることとしてはどうか」と、こちらも検討対象になっている。
来日したIOCのトーマス・バッハ会長は16日、都内で記者会見に出席し、「開催に全面的にコミットしている」と五輪パラリンピック開催に向け改めて決意を示した。
この日、森喜朗会長らとの会見に出席したバッハ会長は、プロ野球や体操の国際大会を例に挙げ、「日本では安全なスポーツイベントが成功裏に行われている。人々に希望と確信を与えることができたのではないか」と大規模なスポーツイベントや国際大会の開催を高く評価した。その上で、感染症対策をはじめとした開催準備を「ツールボックス（道具箱）」と例え、「道具箱の中にはコロナ対策が入っている。今後さらに洗練された迅速な検査やワクチンが入手可能になるだろう。安全な開催のための道具箱はきちんと整っている」と、開催に向けた意欲を示した。
大会開催において焦点の一つとなっている観客受け入れについては「満員が望ましいが、安全な環境を提供することが最優先なので安心してほしい」とし、「今後来年の夏の状況を見極める中で、合理的な数値が出てくると思う。満員かもしれないし、場合によっては数値は低いかもしれない」と観客を減らしての開催も示唆した。また、無観客での開催については当初否定的だったが、「我々は大会時に妥当な数字にする」と明確な否定はしなかった。最終判断は「WHOなど専門家の助言に基づいて決定したい」とし、決定時期の明言はなかった。
ワクチン接種への言及もあった。感染症対策では、アスリートへのワクチン接種の義務化は否定したものの、「海外からの参加者には説得し、多くの人にワクチンを受けてもらいたい。最優先は医療従事者だが、ワクチンが手に入る場合、IOCは各国のオリンピック委員会と協力し、そのコストを見る」と費用負担にも言及した。一方で、観客のワクチン接種については「組織委員会や政府、都のタスクフォース（作業部会）が考えること。（接種が）必要と判断されれば適切な措置が取られると思う」とした。
バッハ会長は1週間の自主隔離を経てチャーター機で15日に来日し、菅総理や小池都知事と会談。16～18日に行われるIOC・IPC合同プロジェクトレビューに参加し、選手村、国立競技場の視察、組織委員会との合同記者会見などに臨む。
TOKYO 2020 COUNTDOWN
東京2020大会で開閉会式のクリエイティブ・ディレクターを務める栗栖良依さん。式典に参加するエンターテイナーを広く全国から一般募集するなど、「市民参加型」のパフォーマンスを大切にする作り手だ。その礎となったのは、2014年にスタートした、障害者と多様な分野のプロフェッショナルによる現代アート国際展「ヨコハマ・パラトリエンナーレ」。11月18日のコア会期開幕を前に、コロナ時代の新たなイベント像やいま問われる芸術文化の役割を聞いた。
来年に延期された東京五輪パラリンピックの簡素化について、大会組織委員会は10月7日、経費削減を目的に大会の簡素化を進めた結果、全体の削減額が現時点で約300億円に上るとIOC（国際オリンピック委員会）に報告した。
7日、オンラインで開催された IOC理事会で大会組織委員会は、東京大会の進捗状況に関するプレゼンテーションを行い、簡素化に向けた具体案を報告。理事会後の会見でバッハ会長は「大会の準備が最終段階になっている中でこれだけ削減出来たことは大いなる成果だ」とし、削減案を評価した。
大会の簡素化を巡っては、先月行われた調整委員会で、52にわたる簡素化項目・内容をIOCと合意した。この中には、およそ5万人の大会関係者の数を10％から15％ほど減らすなどの人員の見直し、仮設施設の見直し、競技会場や選手村の装飾の見直し、聖火リレーの運営方法の見直しなどが盛り込まれた。東京大会は新型コロナウイルスによる史上初の延期で、1兆3500億円の大会経費にさらに数千億円の追加経費がかかると見込まれており、増大する経費の抑制が課題となっている。
一方、無観客での開催についてはバッハ会長が改めて否定する考えを示した。感染第2波の中でも「（東京大会は）海外からの観客がいることを前提に動いている」とした上で、「ここ数週間、日本国内でいくつかのスポーツが多くの観客を動員していることはとても励みになる」と述べた。ただ「会場を満員にできるか、他の方法を取るべきかは分からない」として、観客数を制限する可能性にも言及。海外からの観客を受け入れるかどうかの判断の時期については「いまは対策を検討している最中で、決定の期限は決めていない」と明言を避けた。
世界陸連のセバスチャン・コー会長が10月8日、2021年に行われる東京オリンピックの会場となる東京・霞ヶ丘の国立競技場の視察を行った。
コー会長は「こちらのスタジアムでは私たちの陸上が開催されるということだが、数年前に見た時とは姿が一変していて非常に感銘を受けた。今回、自分の目で確認することができて非常にうれしく思う。また来年の大会に関しては非常に楽しみにしている」と挨拶した。
競技場については「非常に持続可能性の高いスタジアムで美しいものだと感じた。こちらの会場でアスリートの皆さんが今までで最高のパフォーマンスが実現できるのではないかと思っている」と話した。
前日の7日にはスペインで行われた「ワールドレコードデー」で2つの世界記録が出たのだが、コー会長は「コロナ禍の中でもアスリートはパフォーマンスを高く維持していて、昨晩、スペインで行われた大会でも世界記録が2つ出た。来年に向けてもっと記録がたくさん出るのではないかと思っている。今から楽しみ」とし「（来年の）東京についてはさらに素晴らしいパフォーマンスが期待できると思っている。最高峰のパフォーマンスが見られると、今からワクワクしている」と話した。
車いすバスケットボール男子日本代表の京谷和幸ヘッドコーチと豊島英キャプテンが8日、記者会見に出席し、コロナ禍での合宿開催や東京大会に向けての思いを語った。
今年7月から合宿を再開した車いすバスケットボール男子日本代表。現在感染予防策として、手指やタイヤの消毒、検温などの対策を講じながら、9月からは試合の感覚を取り戻すことを目的に、選手同士の接触が伴うゲーム形式のトレーニングも取り入れているという。
「選手は事前にPCR検査を受けから合宿に臨みます。自分やチームメートを守るという意味で、信頼し合って合宿ができている状態」と豊島。「以前のような強度や環境でプレーができるようになってきた。いい準備になっていると思う」と手応えを語った。
ブラインドサッカー初となるオンライン配信の全国大会「〜ブラインドサッカーを未来へつなごう〜 アクサ×KPMG ブラインドサッカー2020カップ」が4日に開幕するのを前に2日、出場チームや関係者らによる開会式が行われた。
日本ブラインドサッカー協会は例年、クラブチームを対象にアクサブレイブカップ（日本選手権）とKPMGカップ（クラブチーム選手権）の2つの全国大会を開催している。今年は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、全国8会場での分散開催を取り入れた「アクサ×KPMG 2020カップ」として開催。大阪会場を皮切りに、全15チームが5ヶ月に渡り熱戦を繰り広げる。予選ラウンドは無観客となるが、代わりに全試合をオンライン配信。全国大会の全試合を生配信するのは、協会として初の試みとなる。
