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SHELLY、SDGsには「意識高い系」。子どもと一緒に学ぶコツを明かす

2022.07.20Vol.Web original SDGsニュース
「ITOCHU SDGs STUDIO KIDS PARK」オープン記念イベントが20日、都内で行われ、タレントのSHELLY、杉浦太陽・辻希美夫妻が出席。自身の子育てやSDGsへの取り組みを語った。  伊藤忠商事が昨年4月に開設したSDGs施設に、7月22日よりこども向けプレイグラウンドがオープンする。遊びの中で楽しくSDGsを学ぶことができるという同施設について、SHELLYは「遊びと学びがリンクしているのがいいですね」と、感想を話した。  SDGsの取り組みを紹介する番組でナビゲーターも務めているSHELLY。SDGsについては日頃から関心を寄せているようで、「意識高い系なので、(語ると)熱くなっちゃう。そうすると、子どもが“もう、いいよ”という感じになっちゃって」と、SDGsを伝える難しさを語った。  子どもと一緒に学ぶ上では絵本を取り入れているといい、「ストーリーも決まりきった話でなく、ヒーローがお姫様に助けてもらうとか、ジェンダーロールをひっくり返してみる」とSHELLY。「ジェンダー平等や性教育について、“女の子・男の子はこうあるべき”という、知らず知らずの思い込みを刷り込まないようにしている」と、工夫や心掛けを明かした。  今年5月には第3子妊娠を公表したSHELLY。最後は「順調です。さっきからお腹をばこばこ蹴って、早く外で遊びたいようです」と笑顔を浮かべ、会場を後にした。

この夏「SDGsアイデアコンテスト」と「豊島区こども未来国連会議」を開催する豊島区のSDGs教育を目白小の西村浩校長に聞く

2022.07.20Vol.Web Originalインタビュー
「SDGs未来都市」そして「自治体SDGsモデル事業」に東京都で初めてダブル選定された豊島区とBEYOND 2020 NEXT FORUM実行委員会がこの夏、豊島区在住、または豊島区の小学校に通う小学4~6年生を対象に「SDGsアイデアコンテスト」と「豊島区こども未来国連会議」を開催する。 「SDGsアイデアコンテスト」は「住み続けたくなる未来の豊島区」をテーマにアイデアを募集(9月2日必着)。「居心地が良いまち」「平和なまち」といった形で20文字以内で表現し、「その街を実現するためにどんなこと、もの、場所があったらいいか」「未来の豊島区に向けて、今解決したいこと」も合わせて考えてもらう。審査の結果、「グランプリ」「豊島区長賞」を授与。「豊島区こども未来国連会議」で受賞作の発表と授与式が行われる。またグランプリ受賞者は来年行われる「第3回こども未来国連会議」で、世界の子供たちに向けてアイデアを発表してもらう予定となっている。 「こども未来国連会議」は世界の子供たちが集まり“平和”で豊かな世界について表現し合い、語り合う“ピース・コミュニケーション”の場として2021年から毎年開催されているもの。その豊島区版ともいえる「豊島区こども未来国連会議」(9月23日、豊島区役所)では「SDGsアイデアコンテスト」で考えた自分のアイデアを持ち寄り、グループに分かれてワークショップを行い、その結果をグループごとに発表する。  豊島区の教育の現場でのSDGsの取り組みや今回の2つの試みについて、豊島区立目白小学校の西村浩校長に話を聞いた。

TOKYO MXが福岡の田川市などと包括協定 都民と東京、地域を “つなげる”

2022.07.15Vol.Web Original東京のニュース
 東京メトロポリタンテレビジョン株式会社(TOKYO MX)は、14日、千代田区の同社で、福岡県の田川市、株式会社LOCAL2の3社で包括連携協定を締結した。障がい者スポーツの支援などSDGs関連において先進的な取り組みを行う同市の魅力を発信することで、同市の発展をサポートしようというもの。  TOKYO MXは、企業メッセージである「つなげるテレビ。」のもとで、都民や東京都と全国をつなげようと、番組を通じて地方自治体の情報を都民に届けてきた。今回の包括連携協定においても、番組や同社のインターネット配信「エムキャス」、さまざまなイベントを通して、東京エリアや全国に向けて田川市に関連する情報発信を継続的に行う。  田川市は、炭坑節発祥の地として知られる旧産炭地。昭和20年代から30年代は日本の経済を支える原動力となったが、昭和46年には市内の炭鉱は全て閉山。10万5000人程度だった人口も4万6000人程度まで激減している。  同市の二場公人市長は市の発展には旧産炭地のイメージを変えることが必要と、東京2020年大会の際には海外チームの合宿を誘致。その際に整備した体育館や合宿所のレガシーを活用し、障がい者スポーツの支援や場所・空間づくりに力を入れている。民間企業と組んで提案した障がい者スポーツにおける「ローカル5G」を活用したリモートコーチングは、総務省の「課題解決型ローカル5G等の実現に向けた開発実証」に採択され、実証実験も終えた。  二場市長は「TOKYO MXさんの発信力を活用することで、我々の取り組みが都市圏で紹介されていくことになります。SDGsに積極的に取り組んでいらっしゃる企業の皆さんが、田川市の取り組みに共感いただいて、(企業版)ふるさと納税という形の中で応援していただくという循環ができていくのではないか」と、期待を寄せる。さらに、田川市を知ってもらうチャンスとし、「田川市のシティプロモーションにもつながっていく。福岡の田舎町にもこんな元気な街があるんだということを知っていただく絶好の機会」と、熱っぽく語った。  TOKYO MXの伊達寛社長は、「田川市の地方創生・多様性や共生社会、持続型循環型社会の実現というSDGs関連の先進的な取り組み、田川市のさまざまな魅力を広く伝えていきたい」とした。  TOKYO MXは、12日にも同県の吉富町と同様な協定を結んでいる。    

工藤公康が教える「夢の叶えかた」。小学生がはたらくことを考える「夢の課外授業×パーソルグループ」が開催

2022.07.14Vol.Web original 【夢の課外授業】
 愛知県一宮市立貴船小学校で11日、SDGs学習カリキュラム「夢の課外授業×パーソルグループ」が行われ、福岡ソフトバンクホークス前監督の工藤公康氏、パーソルキャリアの竜田遼氏が出席。子供たちへ、はたらくことの意味や夢を実現させる秘訣を伝えた。  この企画は、東京2020オリンピック・パラリンピックのレガシーを活かし、2020年以降の日本の活性化を目指す「BEYOND 2020 NEXT FORUM」から展開されたもの。「次世代人材育成」をテーマに、外務省、国際連合及び各機関、各国大使館とも連携し、未来の課題であるSDGsをコミュニケーションによって解決する「ピースコミュニケーション」を目指す。今回はその一環として、SDGsを軸に「はたらくこと」を考えるキャリア教育が行われた。  この日、授業に参加したのは貴船小学校6年生と特別支援学級の生徒たち。冒頭、発起人の一木広治氏は「SDGsと聞くと難しいように聞こえるかもしれないけど、普段のみんなの生活に大きく関わること。今日は“はたらく”をテーマに、これから夢を持ったり、どんな仕事をしたいかを考えたりする時間にしてほしい」と、子供たちに呼びかけた。

持続可能な社会に必要なキーワード「エシカル」とは?日本初の『エシカル白書』発売

2022.07.10Vol.751【TOKYO HEADLINEの本棚】
 新型コロナウイルス、気候変動、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻……経験したことのない困難な時代を生き抜く私たちが、持続可能な社会の実現に向けて重要な概念が「エシカル(ethical=倫理的な)」。一般社団法人エシカル協会では、「エシカル」をキーワードにまとめた日本初の白書『エシカル白書 2022-2023』(山川出版社)を発売した。  同協会代表理事・末吉里花氏とジャーナリスト・国谷裕子氏による対談や脱炭素・海洋プラスチック・フードロス・児童労働および強制労働といった社会課題の解説、国連が発表する統計データの読み解きを網羅。さらにスウェーデン・ポートランド・バリ島・徳島県上勝町といった国内外の先進事例、IPCC主執筆者の江守正多氏、アニマルライツセンターの岡田千尋氏、『人新世の「資本論」』著者の斎藤幸平氏ら識者の論考も掲載し、私たち一人ひとりがエシカルな視点を持つことの大切さを教えてくれる。  発売を記念して『エシカル白書 2022-2023』を3名にプレゼント。

話題のメタバースや金融教育が登場!夏休み「キッズワークショップ2022」が今年も開催

【SDGsピースコミュニケーション宣言】VERBAL「クリエイティブファーストで日本を世界と繋ぐ」

【SDGsピースコミュニケーション宣言】益若つばさ「〇〇しなければいけないを作らない。」

2022.07.05Vol.Web Originalピースコミュニケーション宣言
ラジオで日本を元気にする  『JAPAN MOVE UP supported by TOKYO HEADLINE』 「日本を元気に」を合言葉に毎週土曜日午後9時30分からTOKYO FMで放送中。 「JAPAN MOVE UP」では、日本から世界へ発信するコミュニケーションによる社会課題解決に向けた「SDGsピースコミュニケーション」を推進中! 毎回ゲストの皆さんに「SDGsピースコミュニケーション宣言」を聞いていきます。  

KEYWORDでみるニュース

12万6720人

 新年恒例の一般参賀が1月2日、皇居で行われ、天皇、皇后両陛下や皇太子ご夫妻をはじめとする成年皇族方が宮殿「長和殿」のベランダに計5回立ち、手を振って応えられた。宮内庁によると、平成で最多だった6年(計8回で11万1700人)を上回る12万6720人の参賀者が訪れた。天皇陛下の譲位日が31年4月30日と決まってから初めての新年一般参賀で、国民の関心の高まりが要因とみられる。

39.4%

 平成29年の大みそかに放送された「第68回NHK紅白歌合戦」の第2部(午後9時から11時間45分)の関東地区平均視聴率が39.4%にとどまった。前年と比べて0.8ポイント減。二部制になった平成元年以降では3番目に低い数字。テレビ東京の「第50回!大晦日恒例 年忘れにっぽんの歌」が8.4%と大健闘。民放では日本テレビ系「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで! 大晦日年越しスペシャル!」が17.3%でトップ。

2万2764円

 平成29年最後の取引となる大納会を迎えた12月29日の東京株式市場で、日経平均株価の終値は2万2764円94銭と、年末の終値としては3年末(2万2983円77銭)以来26年ぶりの高値水準となった。前年末の終値(1万9114円37戦)を3650円57戦(19.1%)上回っており、年間ベースでは6年連続の上昇。昭和53年~平成元年に12年連続で上昇して以来の長さで、バブル経済が崩壊して以降では最長となった。

口座維持手数料

 銀行口座の維持にかかる費用。海外の商業銀行はほぼ全て導入しており、「無料」は日本のみ。三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行の3メガバンクが、日銀のマイナス金利政策で利益を出しにくくなったことから、この口座維持手数料を預金者から徴収できるか検討を始めた。平成30年度中にも結論を出すもよう。三井住友銀行子会社のSMBC信託銀行は、米国系シティバンク銀行が日本で手掛けていた個人向け事業を買収したのに伴い、27年から残高が一定額を下回ると、月2000円の口座維持手数料を徴収している。

世田谷一家殺害事件

 東京都世田谷区の住宅で平成12年12月、会社員、宮沢みきおさん=当時(44)=ら一家4人が殺害された事件の発生から昨年の12月30日で丸17年となった。事件は12年12月30日深夜に発生。宮沢さんと妻の泰子さん=当時(41)、長女のにいなちゃん=同(8)、長男の礼君=同(6)=の4人が自宅で殺害された。現場からは多くの遺留品が見つかり、犯人の指紋やDNA型も判明している。殺人事件の時効が廃止されたことから事件の捜査は継続中。情報提供は成城署捜査本部(TEL:03-3482-0110)まで。

SDGsを話し合う国際会議、3年ぶり対面で開催。ニューヨークで5日から

2022.07.05Vol.Web original SDGsニュース
 ニューヨークの国連本部で5日、SDGsの進捗を話し合う会議「持続可能な開発に関するハイレベル政治フォーラム(High-Level Political Forum, HLPF)」が開催される。  HLPFは国連が毎年開催する国際会議で、SDGsを含む「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の進捗や課題を共有することを目的とするもの。新型コロナウイルス感染症の影響で、対面式で開かれるのは、2019年以来、3年ぶり。  今年は “Building back better from the coronavirus disease (COVID-19) while advancing the full implementation of the 2030 Agenda for Sustainable Development”をテーマに、持続可能な開発のための2030アジェンダの実現とともに、新型コロナウイルス感染症からのよりよい回復を探る。特にSDGsのゴール4(質の高い教育をみんなに)、5(ジェンダー平等を実現しよう)、14(海の豊かさを守ろう)、15(陸の豊かさも守ろう)、17(パートナーシップで目標を達成しよう)のレビューが実施される予定。  オープニングセッションには、韓国のガールズグループaespaが出席し、パフォーマンスやZ世代を代表したスピーチを行う。K-POPからは昨年9月、BTSが国連総会のオープニングセッションに参加した。

廃棄される花を再利用、花からバイオマス燃料を作って事業化! 学生ビジネスコンテストでサステナブルな新規事業アイデア

2022.07.04Vol.web original企業・起業・働きかた
 生花の通信配達サービスなどを全国展開する一般社団法人JFTD花キューピット(以下、花キューピット)は昨年度、学生を対象に、新規事業案のピッチコンテストから、実際の事業化を意識したブラッシュアップまでをサポートするプロジェクトを実施。参加11組の中から、グランプリを受賞したチーム、事業性が高いと思われるアイディアを発表したチームが、そのアイデアを企業とともにブラッシュアップさせていくという、単なるアイデアコンテストに終わらない、長期間の起業プロジェクトを行った花キューピットと、そこに参加した学生たちを取材した。

花の廃棄や高騰する石油燃料…課題抱える花き業界大手・JFTD花キューピットが新規事業案コンテストを学生を対象に行った理由

2022.07.04Vol.web original企業・起業・働きかた
 生花の配達サービスなどを全国展開する一般社団法人JFTD花キューピット(以下、花キューピット)は昨年度、学生を対象に、新規事業案のピッチコンテストから、実際の事業化を意識したブラッシュアップまでをサポートするプロジェクトを実施。参加11チームの中から、グランプリを受賞したチーム、事業性が高いと思われるアイデアを発表したチームが、そのアイデアを企業とともにブラッシュアップさせていくという、単なるアイデアコンテストに終わらない、長期間の起業プロジェクトを行った花キューピットと、そこに参加した学生たちを取材した。

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