glee／グリー　ザ・コンサート・ムービー

vol.1「スポーツで日本を元気に」 昨年の東日本大震災、円高、デフレを原因とした経済の低迷など、現在、日本はやや元気をなくし気味だ。しかしみんなが元気を取り戻さない限り、復興も経済発展も前には進まない。では、今いったい私たちは何をすべきか？ 日本を元気にするために活躍する各界のさまざまな人に直撃。意見を聞いていきます。今回は参議院議員でスポーツ議員連盟の幹事長でもある鈴木寛氏にお話をうかがいました。 撮影・宮上晃一 　――鈴木議員は「スポーツを通して日本を元気に!!」という考えを持っています。 「日本は経済的に成熟した社会になっているので、これから経済的に10％とか20％とか成長を見込めるかといったらなかなか難しいんですね。そんななかでみんなが元気になる最大の素がスポーツだと思っています。今、絆という言葉も広がってきていますが、スポーツというものはいろんな人の心をつなげ、ひとつにします。それにスポーツは自分の限界、自分たちのチームの限界、人間の限界に対して、全力でいろいろな人の協力を得ながら挑戦する。そこで限界に挑戦することを通じて可能性を再発見することで、自分たちや人間の素晴らしさを確認できるんです」 　――大震災の時は文部副大臣として、被災地の子どもたちにさまざまなことをやられました。 「現地の人たちに一番喜ばれたのは、トップアスリートが現場に行って、子供たちや若者たちと交流してくれるというものでした。そうやって子供たちが元気になると、それを見ている大人たちも元気になるんですね」 　――スポーツ議員連盟とは？ 「民主党から共産党まで党派を越えてスポーツを愛し、スポーツを通じて日本を元気にしていこうという思いを持った国会議員が結集している議員連盟です。スポーツ議員連盟は、スポーツ基本法の50年ぶりの改正のエンジンにもなりました」 　――日本を元気にするための復興のシンボルとしてオリンピックという存在があります。 「スポーツ基本法の中にも、オリンピックをはじめとする国際的な大会を積極的に招致していくんだということも盛り込んで、全面的に2020年の東京オリンピック―パラリンピックの招致に取り組んできました。ただ今回は“東京オリンピック―パラリンピック”といってはいますが“日本オリンピック―パラリンピック”。少なくとも“東日本オリンピック―パラリンピック”と思っています。当然、被災地の皆さんと一緒に、そして被災地を支えようとしている日本中の皆さんと一緒にこの招致運動をやっていかなければいけないし、そのことを世界中の人たちに理解をしていただきたい。去年のなでしこの世界一がどれだけ被災地の皆さんの心に元気を届けられたかということは計り知れないと思うんですが、あのことでスポーツの意味というものを私自身も改めて痛感しました。そのことを2020年に向けてやっていきたいと思っています」 　――ではオリンピックを招致するために私たちは何をすべきなんでしょう？ 「2016年は施設の内容、受け入れ態勢は非常に高い評価をいただきましたが、市民の支持率が低かったのが最大の敗因でした。そういう意味でやはり日本の皆さんが、日本を元気にするために、被災地を元気にするために、東京がもう一度世界をリードする都市に再生するために、応援してほしい。スポーツ基本法では“する、見る、支える”という3つのことをうたっていますが、この中のなにかひとつでもいいからやってほしい。見る人が増える、支える人が増える、する人が増えるということがポジティブな結果につながると思います。それから私は“ソフトパワーシティー東京”というコンセプトを持っているんですが、そういう意味ではまさに健康と文化の交わるところにスポーツがあるわけで、スポーツを起爆にソフトパワーシティーを作り上げたいと思っています。世界一の健康文化都市東京。ソフトパワーの最もみなぎった超東京。こういう東京を作れるかどうかというのは日本が21世紀後半の世界史で名を成せるかどうかがかかっている。再び魅力的な都市になれるかどうか、そういう首都を持っている国かどうかが日本全体の浮沈にかかわってくるんですね」 （インタビュー・一木広治／構成・本吉英人） 2020年東京五輪招致を応援します 「私は1964年生まれなので、東京五輪の時は0歳でした。後で映像で見ましたけれどもその時は覚えていません。私が最も衝撃的だったのは1972年、8歳の時の札幌オリンピックです。中でもジャンプの日の丸飛行隊。金銀胴を独占したシーンは本当に感動的で、それ以来スポーツが大好きになりました。残念ながら日本では夏のオリンピックは東京以来開かれていません。ですからなんとしても子どもたちに夏のオリンピックを見せてあげたいな、と思っています。2008年北京五輪では開会式に行ったんですが、やはりオリンピックは国中の人々の心をひとつにするんだな、そして世界中の人々の目を釘付けにするんだなと痛感しました。だからこそ、2020年には日本中がひとつになって、日本が復興したんだということを、世界中に発信したいなという強い思いを持っています」