志田未来が9日、都内で行われた「看護の日トークイベント～だから、私は、看護を選ぶ。～」にスペシャルゲストとして登壇、認定看護師と看護学生とトークイベントを行った。
5月12日に看護の日を控え、この日「看護週間」（～15日）がスタート。トークイベントは、若年層を中心に、より広い世代に看護職の魅力を知ってもらうために企画されたもの。学生たちが東京都立多摩総合医療センターの集中ケア認定看護師の下澤洋平さん、日本医科大学多摩永山病院の感染管理認定看護師の山本愛さんの働く現場を訪問した様子を収めたビデオを放映しながら行った。
下澤さんと山本さんはトークショーにも参加し、学生たちの質問を交えながら展開。
看護師を演じた経験もある志田は、2人の仕事ぶりを見たりトークをしながら、それぞれの仕事の内容や現状を聞くと、改めて「患者さんの病状を見るんだけれど、これまでの人生も見るというお話に、看護師という仕事は人と人をつなぐ本当に素敵なお仕事なのだと感じました」と、コメントした。
政府は5月7日、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のために東京、大阪、兵庫、京都の4都府県に発令していた緊急事態宣言について11日の期限を31日まで延長し、合わせて12日から愛知、福岡両県を対象地域に追加することを決めた。
3度目となる今回の緊急事態宣言はゴールデンウイークの人の流れを抑えるための4月25日から5月11日という短期間のもの。この間も新規感染者数は東京、大阪ともにステージ4（爆発的感染拡大）を大きく超える水準なのだが、25日からの施策の効果が表れるのは2週間後となる来週からで、その効果を検証することなく緊急事態宣言の延長を決めることになった。
そもそも「短期集中」という設定が矛盾したものだったことが露呈したわけだが、菅義偉首相は会見で「多くの人出が予想されるゴールデンウイークという特別な期間において、短期集中的な対策として、感染源の中心である飲食の対策に加えて、人流を抑える対策を取った。この結果、対策を講じる前や前回の緊急事態宣言と比べても人出が少なくなっており、人流の減少という初期の目的は達成できたと考えている」とあくまで効果はあったという立場を取った。
今回の延長については、飲食店におけるお酒やカラオケの提供の停止を続けるとともに、新たにお酒の持ち込みも制限する。
その一方で休業要請が出されていた1000平方メートル超の大型商業施設は20時までの時短要請に切り替えた。無観客が要請されていたスポーツや音楽などのイベントについては5000人以内または収容定員の50％以下であれば観客の受け入れが認められた。
小池百合子都知事は7日夜、政府の東京、大阪、兵庫、京都の４都府県への緊急事態宣言の31日まで延長、12日から愛知県と福岡県を追加する決定を受けて会見した。これに伴い、都は緊急事態措置を31日24時まで延長、都内全域に対し、都民には日中を含めた不要不急の外出や移動の自粛を求め、事業者に対しては休業・時短、イベントなどの催し物の開催を制限するよう要請する。
都では現行の緊急事態措置を維持。引き続き、①徹底的した人流抑制策②ポイントを押さえた対策③先を見据えた備えの対策を3本柱として対策を講じていく。
特措法に基づいて、1000㎡以上の百貨店やショッピングセンターなどの商業施設、体育館などの運動施設、ゲームセンターなどの遊技場などについては都独自の施策として引き続き休業を要請する。1000㎡以下の商業施設については休業の協力依頼を続ける。
イベントは政府の方針通り人数上限5000人かつ収容率は50％以内での開催とし、営業時間は5～21時までとする。イベント開催中はもちろん、その前後も徹底した感染防止対策を行うよう協力を求める。
飲食店についても引き続き5～20時までの営業時間の短縮、業種別ガイドラインの順守を要請。さらに、酒類の持ち込みもやめるよう呼びかける。
教育においては、都立高校は時差通学を徹底し、オンラインを活用した分散登校を実施する。飛沫感染の可能性の高い教育活動や部活は中止とする。小中学校にはさらなる感染対策の徹底とともに、工夫した教育活動を呼びかけた。
第２の柱であるポイントを押さえた対策としては、問題になっている「路上飲み」、新規陽性者の半数が若者であることから感染拡大の「鍵を握っている」若者に対して外出自粛をさらに呼びかけるとともに、警察と連携して声掛けを行っていくとした。
第３の柱の先を見据えた備えの対策として、療養体制の拡充とし入院病床・宿泊療養施設の確保に加え、自宅療養者への電話やオンライン診療や往診体制の整備、自宅療養者フォローアップセンターの体制強化などの取り組みを行っていくとした。
そして、改めて、都民に、ステイホームとテレワークの徹底、都県境を越える移動は中止・延期を呼びかけた。
都知事は「自治体は現場を預かっている。自治体としての感染対策を徹底していく表れとしてとして、都としての考え方を示させていただいた。宣言を出すのは国で、措置をするのは都でありますし、これらが連携していかないと感染拡大を防げない。国とも協議の上で今回の措置を決めさせていただきました。これからも現場として、現場監督として務めていきたい」
解除の判断については、「（解除は）基本的対処方針を踏まえながら国において総合的に判断されるもの。都においては、新規陽性者や医療提供状況など総合的な判断が必要になるかと思う。誰もがこの長いコロナでの不自由な生活はもうやめたいと思っている。そのためにはみなさんと一緒にコロナ対策にあたっていかなければならない」とした。
東京都の小池百合子知事は7日、記者会見を開き、今月31日までの延長が予定されている緊急事態宣言における都の方針や、都内感染者の後遺症の実態を示し、改めて警戒を呼びかけた。
東京都ではこの日、新たに907人の感染者が確認された。きのう開かれた感染状況や医療提供体制を分析・評価する44回目のモニタリング会議では、都内の新規感染者のうち65％が変異株「N501Y」に感染していることが示され、流行の主体が感染力の強い変異株に急速に置き換わりつつこと、医療提供体制が通常の医療を大きく制限している危機的な状況であることなどから、最も高い警戒レベルで総括コメントされた。
小池知事は新型コロナウイルスの後遺症についても言及。都内8つの窓口に寄せられた216件の相談内容では、割合の高い順に、嗅覚異常が39%、味覚異常が29%、倦怠感が28%だった。相談者の年代は、同様に40代が22%、20代が18%、30代が15%だった。また、陽性が判明してから相談日までの経過日数では、3ヶ月以上と答えた人が4割を占めていることから、長い期間、後遺症に悩まされている人が少なくないことが示された。小池知事は「(無症状が多いとされた)若い方も他人事ではないことがわかる。コロナに慣れない、甘く見ないということを強調したい」と話した。
きのう1都3県の知事が参加し行われたテレビ会議では、意見交換の上、31日までの延長要請を決定。政府の方針後、小池知事は今晩改めて、延長に際する都の方針を発表するという。
KNOCK OUTが5月6日、オンラインで5月22日に開催が予定されている「KNOCK OUT 2021 vol.2」（東京・後楽園ホール）についての緊急会見を行った。
この大会は当初は4月25日に後楽園ホールで開催予定だったのだが、2日前の23日夜に新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、4月25日から5月11日までの緊急事態宣言が急きょ発令され、東京都から無観客での開催要請があったことから試合会場と協議の末、5月22日に開催を延期していた。
その後も感染の拡大は収まらず、東京都の小池百合子知事や大阪府の吉村洋文知事らがそれぞれの会見などで緊急事態宣言の延長を要望し、これらの声を受け、政府も宣言の延長の検討を始める事態となっている。延長期間についても2週間や1カ月といった観測気球的な内容のものも含め、ゴールデンウイーク終盤から宣言の延長はほぼ確定的といった報道が流れていた。
会見でKNOCK OUTの宮田充プロデューサーは「現時点では緊急事態宣言がいつまで延長されるのか、そしてイベントに対してどういった制約がかかってくるかは分からない」としながらも「もしまた大会日の5月22日が緊急事態宣言の期間中となってしまい、無観客での開催要請が出たとしても、もうKNOCK OUTとしては2回目の延期はできないと考えている」と大会の決行を明言した。
そして「ご観戦を楽しみにされているたくさんのファンの方々がいる以上、最後まで有観客大会での開催をあきらめず、大会の準備を進める」ともちろん有観客での開催を希望しつつも「前回4月25日の時と同様に無観客での開催しか認められなかった場合、5月22日はたとえ無観客の形であっても、必ず開催することを発表させていただきます」と無観客であっても開催する姿勢を見せた。
この決断については「選手もさすがに2回の延期はしんどいなということで、戦うリングだけは必ず用意してあげようということで決めました」と語った。
同大会では王者バズーカ巧樹（菅原道場）に大谷翔司（スクランブル渋谷）が挑戦する「KNOCK OUT-BLACKライト級タイトルマッチ」をメインに、ぱんちゃん璃奈（STRUGGLE）の復帰戦など9試合が予定されている。
東京都ではこの日、新たに591人の感染者が確認された。感染状況や医療提供体制を分析・評価する44回目のモニタリング会議で小池知事は、「予断を許さない状況」と危機感を示した。
会議では、流行の主体が感染力の強い変異株「N501Y」に急速に置き換わりつつこと、医療提供体制が通常の医療を大きく制限している危機的な状況であることなどから、最も高い警戒レベルで総括コメントされた。
東京iCDC専門家ボードの賀来満夫座長によれば、新規感染者における「N501Y」感染者の割合は、先週の57％から今週は65％へ増加している。インドの変異株「L452R」の感染も都内で5例確認されており、今後も変異株の割合が徐々に増加する可能性に言及した。小池知事は「30〜50代の重傷化の割合が（昨年末の）第3波に比べて倍になっている。若い方でも重症化するということを強調しておきたい。これまでとは違うことを知ってほしい」と、警戒を呼びかけた。
11日までの緊急事態宣言については「解除できる状態にはない」とし、「引き続き、人流の抑制や飲食の感染を抑える対策を講じなければならない」と話した。小池知事は夕方に行われる1都3県のテレビ会議で各県の状況や意向を確認する。
RISEの伊藤隆代表が4月30日、オンラインで会見を開き、5月15日に東京・大田区総合体育館で開催予定の「RISEonABEMA」を無観客のテレビマッチで開催することを発表した。
新型コロナウイルスの感染予防のために現在発出中の緊急事態宣言を受けてのもの。
伊藤代表は「軒並み大会の中止や延期の情報を耳にしているが、RISEとしては選手のことを考えると中止や延期の選択はなかった。悩みはしたが選択肢は無観客開催の一択だった」と語った。
日時については16日へのスライドも含めて現在調整中という。今回の変更に伴うカード変更はない。
最後に伊藤代表は「無観客大会となったが、期待してくれていたファンの方々にはご理解いただきたい。我々の中で中止や延期というものは停滞、後退だと思っている。前にも言わせていただいたが“RISEは止まらない”。そのためにも無観客で開催する。当日はABEMAでいろいろなコメントも入れてもらいながら見ていただきたい。選手の皆さんをぜひ最後まで応援してほしい」などとファンに訴えた。
東京2020組織員会は4月28日、プレイブック（ルールブック）第二版の公表を前に東京都、日本政府、国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック委員会（IPC）との五者協議を行った。
その後、組織委の橋本聖子会長が会見に臨み、この日、政府の分科会の尾身茂会長が衆院厚生労働委員会で東京オリンピック・パラリンピックについて「開催に関する議論をしっかりすべき時期に来ている」と語ったことについて「五者協議でも開催するということは合意した。その中でどのように開催することができるか。安心安全最優先の大会をどのように目指していくかということで合意している」と東京オリンピック・パラリンピックについては開催が前提であることを示した。
そして「尾身会長の発言も承知しているが、すでに専門家の知見もうかがいながら、専門家との会議も行っている。30日からも組織委に専門家を招いて、医療体制をどのようにしていくかということも含めて、大会のあり方も観客も含めた中で専門家の知見も踏まえながら、しっかりと協議をしていく。すでにそういった会議等は行っている。しっかりとした判断をしかるべき時に適切に行っていかなければいけないと考えている」とも話した。
東京2020組織員会は4月28日、プレイブック（ルールブック）第二版の公表を前に東京都、日本政府、国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック委員会（IPC）との五者協議を行った。
参加者は橋本聖子組織委会長、小池百合子東京都知事、丸川珠代東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会担当大臣、トーマス・バッハIOC会長、アンドリュー・パーソンズIPC会長の5人。
終了後には共同ステートメントが出され、コロナ対策の具体的な方策等が示された。
まず、全ての大会関係者は出発前に2回の検査を実施。アスリートとアスリートに同行するチーム役員は原則として毎日検査を実施。検査日時は、競技種目や大会スケジュールに応じて設定する。
アスリート以外の全ての大会関係者も最初の3日間は毎日検査を実施。その後は、各自の業務上の役割の性質やアスリートとの接触に応じて、滞在期間中定期的に検査をする。
滞在中の活動については原則として活動計画書に記載した活動に限定。国内在住者や既に日本に14日以上滞在している各人との1メートル以内での接触を最小限にする。移動についても原則として大会専用車両のみで、公共交通機関を使用しない。
食事については原則として、新型コロナウイルス対策が実施されている場所（大会会場におけるケータリング施設、宿泊先内レストラン、自室内でのルームサービスやデリバリー）に限定する――といった項目が挙げられた。
また「濃厚接触」については、陽性者とマスクを着用せずに1メートル以内で15分以上接触した場合を指すとされた。
観客の上限については、変異株による国内感染の状況も踏まえ、6月に、国内のスポーツイベント等における上限規定に準じることを基本に行うことに合意した。
小池百合子都知事は28日、都庁で会見し、ゴールデンウイーク中の不要不急の外出の自粛、都県境をまたぐ移動を控えて、「徹底してステイホームをお願いしたい」と強調した。
明日29日から緊急事態宣言下では2回目となる大型連休がスタートするにあたり、通常金曜日に行われる定例会見を前倒して行ったもの。
同日行われたモニタリング会議では、感染状況は「感染が拡大していると思われる」、医療提供体制も「通常の医療が大きく制限されていると思われる」の最高レベルの赤。新規陽性者における変異株（N501Y）の割合も約6割と先週と比べて倍近くに上昇しており、「変異株に置き換わりつつあると考えていい」（国立国際医療研究センター病院の大曲貴夫国際感染症センター長）。
知事は、緊急事態宣言が発出されてから繁華街を中心とする人流に十分に抑えられていないこと、夜間の滞留人口にも高い水準で推移しているとし、「このまままの状況が続くとゴールデンウイークが過ぎても感染者数の増加が続いていく。そのことが感染爆発というタイミングを迎えるかもしれない」とし、「このゴールデンウイークもステイホーム。徹底しておうちでお過ごしいただきたい。旅行・帰省についても中止・延期し、東京から出ないでください、東京にも来ないでくださいとお願いしたい」
問題になっている路上飲みについても「やめていただきたい」と強調し、警察と都が連携し、繁華街を中心に声掛けをしていくとした。また、飲食店への酒類の持ち込みについてもしないようにとした。
テレワークのさらなる推進、ゴールデンウイーク中の平日は有給取得を奨励することで、人流を抑えることも改めて協力を求めている。
交通機関は、JR東日本や東京メトロなど都内の15社は、ゴールデンウイーク中の平日（4月30日、5月6・7日は）は休日ダイヤで運航する。
東京都の28日の新規感染者数は925人、重症者は昨日から2人少ない53名だった。
東京女子プロレス「スプリングツアー’21～The Bullet～」（4月24日、東京・板橋グリーンホール）のメインイベントで5月4日の東京・後楽園ホール（無観客試合で実施）でプリンセス・オブ・プリンセス王座を争う王者・辰巳リカと挑戦者・山下実優が8人タッグマッチでの前哨戦で火花を散らした。
辰巳は渡辺未詩、舞海魅星、鈴芽と組み、山下、坂崎ユカ、瑞希、中島翔子組と対戦。山下がソバット、水面蹴り、スクリューキック、ワキ固めで攻め立てれば、辰巳はスリーパー、スタンドでの腕決め式ヘッドシース、ドラゴンスリーパーで応戦するなど激しくやり合った。10分過ぎ、山下が辰巳にハイキックを見舞うと、坂崎と瑞希が2つのコーナーから、場外ダイブを敢行して辰巳組を分断。その間に、中島が渡辺にノーザンライト・スープレックスホールドを決めて3カウントを奪い、山下組が勝ちどきを挙げた。試合後に、辰巳と山下は視殺戦を繰り広げた。
