なでしこジャパン東京オリンピック登録メンバーの発表が18日行われ、内定選手18名が発表された。会見で高倉麻子監督は「今朝まで悩みました」と、悩み抜いた胸の内を明かした。
女子日本代表は、GK池田咲紀子（背番号1）、山下杏也加（18）、DF熊谷紗希（4）、清水梨紗（2）、宮川麻都（16）、南萌華（5）、北村菜々美（17）、宝田沙織（3）、MF中島依美 （7）、長谷川唯（14）、杉田妃和（6）、三浦成美（8）、塩越柚歩（13）、遠藤純（12）、FW菅澤優衣香（9）、岩渕真奈（10）、田中美南（11）、籾木結花（15）の18名が選出。キャプテンには、2011年W杯ドイツ大会代表メンバーでもある、FCバイエルン・ミュンヘン所属の熊谷紗希が選ばれた。
また、バックアップメンバーには、GK平尾知佳（22）、DF三宅史織（19）、MF林穂之香（20）、木下桃香（21）の4名が選ばれた。
東京2020組織委員会、国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック委員会（IPC）は6月15日、東京オリンピック・パラリンピックの参加選手の行動規則をまとめたプレイブック（ルールブック）の第3版を公表した。
本来は最終版を発表の予定だったが、新型コロナウイルス感染症の感染状況が変化することもあり、最終版の発表は見送られた。
今回は選手・チーム関係者に対するプレイブックが更新された。
主だった更新内容は「行動管理ルールを強化」「検査頻度・プロセスの具体化」「ルール違反に対する制裁措置を明確化」といったところ。
行動管理ルールについては「海外からの来日参加者の活動については監督者による帯同やGPS管理など、厳格な行動管理下においてのみ認められる」とした。選手村以外の、自ら手配した宿泊施設を利用する場合は「感染症対策の要件や行動管理について定める“宿泊ガイドライン”への適合を組織委により認められる必要があり、これを満たせない場合は、宿泊先の変更を求められる」とした。
新型コロナウイルス感染症の検査については、7月1日以降に入国する場合は、出発の96時間以内に検査を別々の日に2回受け、少なくともそのうちの1回は出国の72時間以内とする。6月30日までに入国する場合は出発の72時間以内の検査のみとなる。入国後は空港到着後にも検査を行う。
東京2020大会の開幕まで50日となった6月3日、セレモニーで使用される表彰台や楽曲、衣装、メダルトレイが披露され、大会が掲げるコンセプト「持続可能性」を意識して作られたアイテムが並んだ。
五輪パラリンピック史上初めてのオールリサイクル素材となった表彰台は、市民参加型プロジェクト「みんなの表彰台プロジェクト」によって集められた使用済プラスチック約 24.5トンをもとに、合計 98 台を製作。デザインを担当した野老朝雄は「プラスチック素材という我々の生活から出たものが、人が乗っても大丈夫なものになりました。素材の研究や3Dプリンターなど、テクノロジーの力だと思う。次世代につながるバトンになれば」と話した。
衣装は、現代の祭典にふさわしい「新しい礼服」をコンセプトに、「かさね」「おり」「結び」「染め」といった和装の伝統技術を取り入れ、暑さ対策など、洋装の機能性も兼ね揃えたデザイン。多様性も表現し、パンツスタイルとワンピーススタイルのいずれかをボランティア自身が選べるようにするという。メダルトレイは、伝統的な扇子をモチーフに、リサイクル可能な再生素材を使用。ベースカラーは、コアグラフィックス「藍」の最も深い色目を採用し、表彰台や衣装との調和を目指した。ファッションディレクターの山口壮大は「和服と洋服の良いところを取り入れながら作りました。和服が織りなす佇まいは情緒的。動くたび揺らめく美しさを感じていただければ」とデザインに込めた思いを話した。
新型コロナウイルスの感染拡大がまだまだ予断を許さない状況の中、東京オリンピック・パラリンピックの開催へ向け、組織委員会はさまざまな動きを見せている。
6月8日には橋本聖子会長が海外から入国する報道関係者の宿泊先を当初の約350施設から約150施設に集約する方向で調整していることを明らかにした。新型コロナウイルス対策で行動管理を徹底するため民泊や友人宅などの宿泊は認めず、組織委が「監視」できる宿舎に限定する。
医療体制については必要な医師の9割、看護師の8割程度を確保する見通しが立ったことも明らかにした。医療スタッフは1日当たり最大で医師230人、看護師310人程度を想定。未確保の医師はスポーツドクターの日程調整、看護師は都看護協会などとの調整で対応する。橋本氏は「今月中に充足を図りたい。コロナ対応に支障の出ない形で医療体制を構築する」と述べた。
また組織委は9日には国際オリンピック委員会（IOC）理事会にオンラインで参加し、開幕まで50日を切った東京五輪の準備状況を報告。報告後、会見した橋本聖子会長は「高い評価をいただいた。安全で安心な大会開催に向けて一層の自信を深めたと、多くの理事からお話をいただくことができた」と述べた。
会見で武藤敏郎事務総長は、選手村での飲酒ルールについて、今月中に方針を決めると明らかにした。過去大会では飲酒が認められたケースも多いが、一部で反発も出ていた。武藤氏は緊急事態宣言下など国内の状況をふまえつつ、選手が自室で飲酒することについては「われわれがホテルの部屋で飲むのと同じ。禁止するのは考えにくいのではないか」とも述べた。また、政府は英国やインドなどからの入国者に対する水際対策を強化していることから、すべての選手の大会参加を保証するか問われた武藤氏は「アスリートが参加できなくなることは東京大会として残念。政府、IOCとよく相談していきたい」と述べた。
政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は6月2日、衆院の厚生労働委員会や衆院内閣委員会に参考人として出席し、東京五輪・パラリンピックについて「今のパンデミック（世界的大流行）の状況でやるのは普通はない。そういう状況でやるなら、開催の規模をできるだけ小さくして、管理の体制をできるだけ強化するのは主催する人の義務だ」と述べ、規模の最小化を求めた。
また「仮に大会を開催するなら、国や自治体、国民任せにするのではなく、地域の感染最小化に最大限の努力をするのは、大会組織委員会の当然の責任だ」と指摘し、組織委に感染対策の徹底を求めた。
参院厚生労働委員会では東京五輪・パラリンピックの開催が国内の感染状況に与える影響について「なるべく早い時期に、われわれの考えを正式にしかるべきところに表明しようと思っている」と述べ、「開催すれば国内の感染や医療の状況に必ず何らかの影響を起こす。感染のリスクや医療逼迫（ひっぱく）への影響について評価するのはプロフェッショナルとしての責務だ」とも続けた。
この尾身氏のリスク評価を公表する考えについて田村憲久厚生労働相は4日午前の記者会見で「自主的な研究の成果の発表だと思うので、そういう形で受け止めさせていただく」と述べた。しかしこの発言には多くの非難の声が寄せられ、8日の閣議後会見で「説明の仕方が悪かった」と述べたうえで「分科会以外の発表でも、参考になるものはしっかりと参考にさせていただくということを言いたかった」などと謎の説明を行った。
また東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長は4日の定例会見で、尾身氏が大会規模を最小化するよう求めていることについて「尾身会長の発言は非常に重要で、重く受け止めなければいけない。より簡素化、最適化に向け一層の努力をしていかなければ、国民にご理解いただけない」と述べた。
東京五輪パラリンピックの感染症対策を話し合う専門家ラウンドテーブルが28日、都内で開かれ、選手村の感染症対策についての講評や、医療体制、関係者の行動管理についての取り組みなどが話し合われた。その中では、日本に暮らす人たちの人流が課題となっていることも示された。
ラウンドテーブルに先立ち、東京大学大学院経済学研究科・公共政策大学院の仲田泰祐准教授らは「五輪開催の感染への影響・定量分析」を公表。海外からやってくるアスリートや大会関係者10万人の来日における感染への影響は、限定的ではないかとの分析結果を示した。
この日、ラウンドテーブルに出席した仲田氏はその理由の１つとして、「分析に当たっては、悲観的な仮定をおいた。例えば、海外からアスリートや大会関係者が入国して、次の日から東京に出て日常を過ごすという仮定や、10万人のうちワクチン2回摂取を完了したのは5割など、想定される現実より悲観的・低い数字で試算している。“海外から10万人”という数を聞くと、大きな数字だと思われるが、東京都の人口約1400万人のうち、相対的には1％未満。さらに、この方々は、おそらくその時点で日本に暮らす人よりもはるかにワクチン接種が進んでいる人たちということを考えると、僕たちが出した数字は、ある程度、確信的なものだと見込んでいる」と話した。
一方で、「五輪パラリンピックの開催に伴って全国で人流が活発になってしまうことは、感染拡大につながりかねない」と、国内での人流拡大には懸念があることを示した。「人流が活発になると感染が拡大するというのは、これまで何度も経験していること。年末年始の会食、3月の花見・歓送迎会のシーズンには、やはり日本国内で感染が拡大した。もちろん分析では、これからワクチン接種が進むことも考慮しているが、それでも、五輪パラに関わらず、夏の花火やお祭りで人流が活発になると、感染が拡大してしまうことが予想される。開催方法については、しっかり議論しないといけないと思う」と、意見した。
組織委の中村英正ゲームズ・デリバリー・オフィサーは「“日本居住者の人流の影響”はきちんと分析すべきとのご指摘をいただいた。これは観客だけではなくて、ライブサイト等のイベントや、街中のスポーツバーなども含まれる。トータルで人流がどのように動いていくのかを見なければいけない」と分析を受け止めた。
日本サッカー協会（JFA）が5月20日、オンラインで会見を開き、6月5日に福岡でU-24ガーナ代表と、6月12日に愛知でジャマイカ代表と国際親善試合で対戦するU-24日本代表のメンバーを発表した。
U-24日本代表は7月21日に開幕する東京オリンピックに出場。この日の発表ではDFの吉田麻也（サンプドリア）、酒井宏樹（オリンピック・マルセイユ）、MFの遠藤航（VfBシュツットガルト）の3人がオーバーエイジ（OA）として選出された。
A代表と兼任する森保一監督は「基本的には3人のOA枠の選手に本大会でも戦ってもらいたいと思っている。しかし何が起こるか分からないので、その時には臨機応変に対応したいが、現段階ではこの3人で行きたいと思っている」と本番もこの3人で戦っていく意向を示した。このタイミングで3人に絞った経緯については「オリンピックエイジは最後まで競争だと思うが、オーバーエイジ枠は競争であってはいけないと考えた。できるだけいいタイミングで決定し、シーズンが終わる選手にはリフレッシュしてもらい、今後の活動に向けて、選手個々のメンタルに支障を来さないようにというリスペクトを持って、このタイミングでの発表になった。しかしこの先、何が起こるか分からないので、何かが起こった場合はまたお願いすることもあるかと思う」と話した。
そして3人には「3人ともに言えることだが絶対的な戦力であること。プレーをもってチームに貢献でき、経験の浅い選手たちにも影響力がある選手だと思っている。プレー以外でも背中で行動を示すとともに、経験の浅い選手たちとコミュニケーションを取りながら、彼らの成長を促してくれると思う」と期待。守備的なポジションの3人が選ばれたことについては「試合を安定して戦えるということ。守備的なポジションをこなす選手たちではあるが、キーパー、ディフェンスラインから攻撃を仕掛ける時に、攻撃の部分を支えることが攻守両面においてできる選手たちということで考えた。彼らがリーダーシップを取って安定して戦うことで、経験が浅いオリンピック世代の選手たちがより思い切って自分たちのプレーを発揮できるということに貢献してもらえるということで決めた」などと語った。
日本はオリンピックではグループAで南アフリカ、メキシコ、フランスと戦う。
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会が大会時の医療スタッフとして、日本看護協会に対し約500人の看護師確保を依頼したことが4月26日、明らかとなった。
武藤敏郎事務総長は同日の理事会後の会見で「地域医療に悪影響を与えないようにするのが大前提。勤務時間やシフトのあり方など、もっとも対応可能なやり方を相談していきたい」と理解を求めたが、ネット上では「＃看護師の五輪派遣は困ります」のタグがついたデモが起きた。
これに菅義偉首相は「休んでいる方もたくさんいると聞いている。可能だと考えている」などと語った。
また5月3日には組織委が大会期間中に競技会場の医務室などで活動する医師について、日本スポーツ協会を通じて協会の公認スポーツドクターを200人程度募集していることが分かった。この募集については謝礼を支給しないボランティアの扱いになるという。こちらについても現在、ワクチンの打ち手不足が叫ばれていることや“無償”といったことに批判が相次いだ。
東京五輪最終予選とテスト大会を兼ねた飛び込みの「ワールドカップ」（東京アクアティクスセンター）で、飛び込み男子のホープ、14歳の玉井陸斗（JSS宝塚）が5月3日に行われた準決勝で9位になり決勝に進出。18位以内に入り五輪出場枠を獲得した。4日に行われた決勝では424.00点で8位となった。
東京2020組織員会は4月28日、プレイブック（ルールブック）第二版の公表を前に東京都、日本政府、国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック委員会（IPC）との五者協議を行った。
その後、組織委の橋本聖子会長が会見に臨み、この日、政府の分科会の尾身茂会長が衆院厚生労働委員会で東京オリンピック・パラリンピックについて「開催に関する議論をしっかりすべき時期に来ている」と語ったことについて「五者協議でも開催するということは合意した。その中でどのように開催することができるか。安心安全最優先の大会をどのように目指していくかということで合意している」と東京オリンピック・パラリンピックについては開催が前提であることを示した。
そして「尾身会長の発言も承知しているが、すでに専門家の知見もうかがいながら、専門家との会議も行っている。30日からも組織委に専門家を招いて、医療体制をどのようにしていくかということも含めて、大会のあり方も観客も含めた中で専門家の知見も踏まえながら、しっかりと協議をしていく。すでにそういった会議等は行っている。しっかりとした判断をしかるべき時に適切に行っていかなければいけないと考えている」とも話した。
東京2020組織員会は4月28日、プレイブック（ルールブック）第二版の公表を前に東京都、日本政府、国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック委員会（IPC）との五者協議を行った。
参加者は橋本聖子組織委会長、小池百合子東京都知事、丸川珠代東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会担当大臣、トーマス・バッハIOC会長、アンドリュー・パーソンズIPC会長の5人。
終了後には共同ステートメントが出され、コロナ対策の具体的な方策等が示された。
まず、全ての大会関係者は出発前に2回の検査を実施。アスリートとアスリートに同行するチーム役員は原則として毎日検査を実施。検査日時は、競技種目や大会スケジュールに応じて設定する。
アスリート以外の全ての大会関係者も最初の3日間は毎日検査を実施。その後は、各自の業務上の役割の性質やアスリートとの接触に応じて、滞在期間中定期的に検査をする。
滞在中の活動については原則として活動計画書に記載した活動に限定。国内在住者や既に日本に14日以上滞在している各人との1メートル以内での接触を最小限にする。移動についても原則として大会専用車両のみで、公共交通機関を使用しない。
食事については原則として、新型コロナウイルス対策が実施されている場所（大会会場におけるケータリング施設、宿泊先内レストラン、自室内でのルームサービスやデリバリー）に限定する――といった項目が挙げられた。
また「濃厚接触」については、陽性者とマスクを着用せずに1メートル以内で15分以上接触した場合を指すとされた。
観客の上限については、変異株による国内感染の状況も踏まえ、6月に、国内のスポーツイベント等における上限規定に準じることを基本に行うことに合意した。
