「あなたの耳の聞こえは大丈夫ですか？」と聞かれたら大概の人は「大丈夫」と答えるだろう。では「コロナ前と比べては？」と聞かれるとどうだろう。そして高齢となった父母は？「補聴器の日」の6月6日に「聞こえ」について考えてみるのもいいのでは？
世界トップクラスのシェアを持つデンマークの補聴器メーカーの日本法人GNヒアリングジャパン株式会社はこの日、発表会を行い「ポストコロナ難聴増加の背景にある発見の遅れについて」というテーマで同社のマーケティング部プロダクトマネジャーの大久保淳氏がスピーチを行った。
大久保氏によると日本と海外の難聴者率には大きな違いはないものの補聴器の所有率は日本は圧倒的に少ないという。ただし難聴に気づいてから補聴器を保有するまでの期間が2018年の調査では6年以上だったものが2022年では2～3年に短縮。
こんにちは、黒田勇樹です。
三栄町LIVE×黒田勇樹プロデュースvol.12「黒田薔薇少女地獄」が無事終了しました…とご挨拶したかったんですが、ちょっとしたアクシデントがありまして、残念ながら最後まで完走することができませんでした。
今週はちょっといろいろ思うところがありまして、番外編です。最後までお読みいただければです。
では今週も始めましょう。
コロナ禍による需要急減で、各国大手航空会社の 2020 年度決算は、前年比５割～８割の減収となった。
昨年の後半以降、経済活動の再開を宣言する国は増加し、ここ日本でも期待の声が高まったが、オミクロン株の出現によって急停止。日本航空、ANAホールディングスともに､22年3月期連結業績予想(国際会計基準)について､純損益1000億円以上の赤字になる見通しと発表するなど、依然、航空業界には厳しい向かい風が吹いている。
そんな状況下にあって、存在感を高めている航空会社がある。カタールのナショナル・フラッグ・キャリアであるカタール航空（以下、QR）だ。IATA（国際航空運送協会）のデータによると、新型コロナウイルスのパンデミックが本格化する2020年4月の同社の有償旅客キロ（有償旅客の輸送距離）は、13億キロメートル超え。この数字は、世界市場の17・8％のシェアを記録し、世界1位の輸送量となったほどである。パンデミックの最中であるにもかかわらず、グループの経営成績は回復力を示し、20／21年の経営損失はコロナ前（19／20年）と比較して7％の減少にとどまっている。
世界各国の入国制限が厳しくなり、運休を選択する航空会社が相次ぐ中、どうしてQRは有償旅客を伸ばすことができたのか？ QRマーケティング部が教える。
「我々は帰国支援をするため、最も縮小したときでも五大陸・33の就航都市へ、週150便の運航を下回ることはありませんでした。また、入国規制の変更によりフライトの延期や欠航を余儀なくされた場合でも、無料の予約変更など柔軟に対応できるように努めていました」
驚くことに、QRは20年2月以降、約320万人の帰国支援を行い、日本人に対してもJICA（国際協力機構）などの公的機関や日系企業の海外赴任者の帰国をサポート。さらには、世界中の医療関係者に10万枚、教育従事者に2万1000枚の無料チケットを提供するなど、コロナに立ち向かう人々を支援し続けたという。
こうした対応もあって、「大きな信頼感につながったのではないかと思います」とQRマーケティング部は語る。
もちろん、コロナ対策に万全を期したからこその運行でもある。先述したように20年2月以降帰国支援を続け、実に4万6000便以上のフライトを運行してきたが、陽性の乗客が確認されたのは、全体の0.002％に過ぎない。
「弊社ではIATA やWHOが推奨する製品を使用し、入念な清掃と消毒を行っています。また、20年9月にはハネウェル社の紫外線キャビン洗浄システム（シートや床などに付着したウイルスや細菌を不活性化する）を世界の航空会社に先駆けて導入しました」
このほかにも、機内を再循環する空気中のウイルスや細菌を99.97％除去できる大型HEPAフィルターを実装するなど、衛生面において最高水準の機内環境を実現しているという。
11月に開幕するサッカーＷ杯の開催地でもあるカタール。首都・ドーハは近代化が著しい
航空業界には、ミシュランのように格付けを行う、英国・SKYTRAX社が運営する「エアライン・スター・ランキング」がある。コロナ禍以降、科学的な調査に基づいた「新型コロナ安全対策評価」という基準が設けられたのだが、QRは世界で初めて五つ星を獲得したグローバルエアラインとなった。徹底した感染対策を行っているからこそ、運休ではなく運行という判断に舵を切り、高い顧客満足度につながっているというわけだ。
とはいえ、快適な旅ができなければ利用者は増えないだろう。先のSKYTRAX社では､利用者の投票によるその年のWorld’s Best Airlines(世界最高の航空会社賞)を発表しており､QRはコロナ禍の21年を含め、過去６度一位に輝いている。また、「ビジネスクラス座席」においてもトップに輝いている。
海外旅行について60冊以上の著書を持つ旅行作家・コラムニストの山下マヌー氏は、「コロナ対策だけでなく、シンプルにホスピタリティの高さに驚く」と語る。
「エコノミーでも機内食をはじめ満足度の高いサービスを体験できるが、とりわけビジネスクラスに相当する「Qスイート」のサービスは群を抜いている。これまで350回以上海外取材を行い、さまざまな機体に搭乗したが、まるでファーストクラスのよう。食事は好きなときにオーダー可能なアラカルト形式。ビジネスクラスとは思えないほど広く、扉も閉まるため完全なプライベート空間になる」（山下氏）
扉を閉めると完全なプライベート空間に
前出・QRマーケティング部も、「Ｑスイートの人気はとても高いです」と隠さない。
「他航空会社の社員の方の中には、自社の直行便を使わずに、あえてドーハ経由でヨーロッパに向かう方もいます。席によってはパーティションを可動させることで、2人掛け、4人掛けのプライベートスイートへ早変わりします。ドーハのハマド国際空港のラウンジを利用できることもあって、トランジットをしてでもQスイートに乗りたいという方は多いです」
気になるのは値段だが、山下氏は「財布に優しい」と断言する。
「QRは、同じビジネスクラス運賃でも運賃の種類が多く、例えば座席指定不可の運賃やラウンジが使えない運賃など安く設定しているQスイートのプランがある。また、日本発の場合は燃油サーチャージがないため、合計総額が安くなる可能性もある。比較サイトでは、運賃が他社より安く出てくることもあるので、驚くような金額のときもある」
3月以降、 1日あたりの入国者数の上限を、現在の3500人から5000人に引き上げることが表明されたが、経済界からは「鎖国状態」と揶揄されている。段階的な緩和は焼け石に水……厳しい水際対策が続くことが予想される。まだまだ負荷のかかる渡航となりそうだが、こうした対応に山下氏は危機感を覚えると話す。
今年1月の成田空港。静まり返った姿が印象的。
「今年一月、成田空港とチャンギ国際空港（シンガポール）、そしてハマド空港を利用しましたが、成田空港は飲食店を含めほぼ閉鎖状態です。チャンギは半分ほど、ハマドにいたってはほぼ100％開店していました。活気という意味では雲泥の差」
ハマド国際空港は、空港としても「新型コロナ安全対策評価」で五つ星を獲得している。ここ日本でも、羽田空港が五つ星を獲得したのだが、外国からの入国を制限する状況が続き、空港内は静まり返っている。
ハマド国際空港は、20年３月から現在に至るまで24時間営業を継続し、多くのショップをクローズドさせることなく、渡航者へサービスを提供し続けた。諸所の手続きは必要だが、カタールでは日本はグリーンリスト国なので（22年2月末時点）、旅行の場合であればワクチンを２回打っていれば隔離はない。長期化するコロナ禍でも、できることとできないこと、どんな可能性があるのか――歩みを止めなかったからこそ「コロナ時代の海外旅行（出張）」を実現している。柔軟性を欠いた日本に、その見地が蓄積されているのだろうか。
同じく今年1月のハマド国際空港。成田とは打って変わって活気にあふれている。
「いま来てくれている人を大事にしようという発想が、カタール航空、ハマド国際空港にはある。一方、日本にはそれがない。入国に関して外国人が反感を抱くのも納得。せめて選択肢を増やし、選べるようにしないと、日本は旅行先としてもビジネス相手としても後回しにされてしまうのではないか」（山下氏）
日本の「快適な空の旅」はどこへ向かうのか？ カタール航空から学ぶべき点は多い。
(取材と文・我妻弘崇）
いよいよ年の瀬。振り返ってみれば新型コロナウイルス感染症、東京オリンピック・パラリンピック、岸田新内閣の発足、秋篠宮ご夫妻の長女・眞子さんの結婚、MLB・大谷翔平選手の2021シーズンMVP獲得など、今年もさまざまなニュースがあった。各界の著名人が気になったニュースは？
2021年は一部地域をのぞき平年よりもやや早い梅雨明けとなった。結果、7月中下旬頃から全国各地で連日猛暑が続き、一気に夏本番がやってきた。こういった本格的な夏の期間に入ると、気を付けなければならないのは「熱中症」だ。
今年から環境省と気象庁は、危険な暑さを事前に知らせるための新たな試み「熱中症警戒アラート」の運用を全国でスタートさせた。こういった情報に注意を払い行動することも大事だが、そもそも「熱中症」とはどんな症状で、どう対処すれば良いのかということを、改めて知るのも大切だ。そこで、今回は「熱中症」とその予防・対策についてまとめてみる。
「熱中症」とは、屋外・屋内問わず、気温や湿度が上がっていく状況下で、人間が持っている「体が熱くなりすぎないようにする」という体温調節の機能が崩れ、体調が悪くなることなどを言う。軽症であれば、立ちくらみや足がつるなどの症状が出る程度だが、重症になると意識障害やけいれんなどを引き起こし、入院が必要になるケースもあるため、決して油断できない症状だ。
人間の体は、汗をかいて体温調整をしているため、汗をかくことは必要だが、同時に、体の中で大切な役割を果たしている「水分」や「ミネラル」が出ていってしまうため、熱中症予防において大事なのは、のどの渇きを感じる前に、こまめに水分や塩分補給を行い、体内の「水分」や「ミネラル」のバランスを保つことだ。
また、そもそも人間の体を構成する上で、「水」は重要な役割を担っており、体重のわずか１％程度の脱水が起きただけでのどの渇きを感じ、４〜５％失うと吐き気や頭痛などの症状が出てくるとも言われている。そのため、普段の暮らしの中でも、水分補給は、のどの渇きを感じる前に行うことがポイントで、たとえば、朝起きたとき、お風呂あがりなど１日の中で時間を決めて、コップ1〜2杯（200〜400ml）の水分を摂ると、無理なく水分を補給することができる。このような生活習慣を組み込むことは、日常生活から熱中症の予防を実践していくことになるかもしれない。
さらに、サントリーの研究機関であるサントリーグローバルイノベーションセンター（株）で「水」の研究に携わっている中村友美さんによると、今年の夏も、新型コロナウイルス感染防止対策によるマスク着用で、例年以上に熱中症リスクに気をつけなければいけないという。もともと日本の夏は高温多湿な気候の上に、マスクの着用でさらに熱がこもりやすくなったり、水分摂取を控えがちになってしまうため、例年以上に水分摂取に意識を向けることへの重要性が増すだろうという。また、熱中症対策として必要なのは「水分」と「塩分」だが、日本人は海外に比べ食事から塩分をよく摂る傾向にあるので、特に「水分」の摂取に気を付ける必要があると中村さんは言う。
外出先で暑さを感じた時だけでなく、屋内にいてもリスクのある熱中症、普段の生活からこまめな水分補給を心がけていくことで、万が一に備える必要があるのかもしれない。まだまだ暑い夏、正しい知識を持って楽しく過ごしてもらいたい。
東京五輪開催中の7月30日、菅義偉首相が会見し、東京都と沖縄県に出されていた緊急事態宣言について埼玉、千葉、神奈川、大阪の4府県を追加し、北海道、石川県、京都府、兵庫県、福岡県に蔓延防止等重点措置を実施することを発表した。期間はそれぞれ8月2日から8月31日まで。東京と沖縄の緊急事態宣言も8月31日まで延長した。
菅首相は東京都に4度目の宣言を発令する際「最後の宣言にしたい」としていたが、常に後手後手に回る緊急事態宣言にもはや効果はなく、人流はさほど減ることはなかった。
しかし首相は30日の会見で東京都への交通規制、首都高の通行料の値上げ、テレワークにより人流は減少しているという認識を示した。人流が減少しているのに感染が拡大するのであれば人流以外の原因があるはずなのだが、首相は五輪が感染急拡大の「原因にはなっていない」と話した。
また相変わらず人流を減らすための具体的な方法と目標については語らなかった。
「医療崩壊して救うべき命が救えなくなったときには首相の職を辞する覚悟はあるか？」と質問されると「私がこの感染対策を自分の責任のもとにしっかりと対応することが私の責任で私はできると思っています」と噛み合わない答えを返した。
そしてその週末も感染拡大の勢いが衰えないと見るや、政府は今度は2日に医療提供体制に関する関係閣僚会議を首相官邸で開き、患者が急増している地域について、入院は重症患者や重症化リスクの高い患者に重点化し、それ以外の軽症患者らは自宅療養を基本とする新たな方針をまとめた。
感染力の強い変異株（デルタ株）が猛威を振るう中、医療機関の病床が逼迫しつつあることを踏まえた措置。
しかしこれには医療関係者から疑問の声があがり、立憲民主、共産、国民民主の3党の国対委員長は4日午前、この政府の新たな方針について、撤回を求めることで一致。与党からも撤回要求が出たが、首相は「撤回ではなく、しっかり説明するようにということだ。必要な医療を受けられるようにするための措置だから、丁寧に説明し、理解してもらう」と述べた。また適用先について「東京や首都圏など、爆発的感染拡大が生じている地域であり、全国一律ではない」と強調した。
なおこの入院制限の方針について政府対策分科会の尾身茂会長は「政府とは毎日のように相談、連絡、協議をしているが、この件については相談や議論をしたことはない」と語っている。
新型コロナウイルスが猛威を振るい、1年以上が経過した。ワクチンの普及が急がれる中、基本的な感染対策のほかに確立した予防策がないのが実情だ。そうした中、今年2月、国際学術誌に掲載された論文が注目を集めている。ヒトが体内に持っている天然のアミノ酸「5-アミノレブリン酸（以下、5-ALA）」が、新型コロナウイルスに対し、強い感染抑制効果があることを示したものだ。あまり聞き馴染みのない5-ALAだが、一体どのようなものか。また感染を抑制するというメカニズムは。研究チームの1人で「アジアの科学者100人」にも選出された、長崎大学熱帯医学・グローバルヘルス研究科、熱帯医学研究所の北潔教授に聞いた。
新型コロナウイルスの影響により苦境に立たされる映画業界を救うべく、ネット映画館『WECINEMA』が5月28日、株式会社アジアピクチャーズ エンタテインメントよりリリースされた。
苦しい映画業界のなかでも、とくにミニシアターは深刻な資金難による閉館も相次ぎ、ミニシアター向けの作品やインディーズ作品などは上映の場を減らしている。
そんな中、映画業界を救う試みとしてリリースされたネット映画館『WECINEMA』は、コミュニティ型オンライン映画館。初期費用なしで、出品者が視聴料、配信期間を自由に決定でき、大手配給会社との業務提携により、映画館と『WECINEMA』の同時上映も可能。小さな映画作品でもネットで公開、宣伝できるため収益が見込める。また、「チャット」や「投げ銭」など、応援上映さながら、作品を見ながらみんなで盛り上がることができる機能もそなえている。
サイトでは、マイナー作品から人気作品まで、海外作品含め400作品以上を配信中。随時、ラインアップは増える予定。
今回『WECINEMA』リリースに合わせ、日本、台湾、韓国で実写化されたドラマ・映画『イタズラな Kiss』を一斉配信。日本版だけではなく、台湾・韓国版も視聴できる。また、WECINEMAスタートアップイベントとして〈「イタズラな Kiss」複製原画展 in マルイ〉を6月17日に開催予定。
上映場所や費用に悩んでいる映画製作者からマイナーでも素晴らしい作品を応援したい映画ファンまでが、ともに集うことができる場になるかもしれない。
政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は6月2日、衆院の厚生労働委員会や衆院内閣委員会に参考人として出席し、東京五輪・パラリンピックについて「今のパンデミック（世界的大流行）の状況でやるのは普通はない。そういう状況でやるなら、開催の規模をできるだけ小さくして、管理の体制をできるだけ強化するのは主催する人の義務だ」と述べ、規模の最小化を求めた。
また「仮に大会を開催するなら、国や自治体、国民任せにするのではなく、地域の感染最小化に最大限の努力をするのは、大会組織委員会の当然の責任だ」と指摘し、組織委に感染対策の徹底を求めた。
参院厚生労働委員会では東京五輪・パラリンピックの開催が国内の感染状況に与える影響について「なるべく早い時期に、われわれの考えを正式にしかるべきところに表明しようと思っている」と述べ、「開催すれば国内の感染や医療の状況に必ず何らかの影響を起こす。感染のリスクや医療逼迫（ひっぱく）への影響について評価するのはプロフェッショナルとしての責務だ」とも続けた。
この尾身氏のリスク評価を公表する考えについて田村憲久厚生労働相は4日午前の記者会見で「自主的な研究の成果の発表だと思うので、そういう形で受け止めさせていただく」と述べた。しかしこの発言には多くの非難の声が寄せられ、8日の閣議後会見で「説明の仕方が悪かった」と述べたうえで「分科会以外の発表でも、参考になるものはしっかりと参考にさせていただくということを言いたかった」などと謎の説明を行った。
また東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長は4日の定例会見で、尾身氏が大会規模を最小化するよう求めていることについて「尾身会長の発言は非常に重要で、重く受け止めなければいけない。より簡素化、最適化に向け一層の努力をしていかなければ、国民にご理解いただけない」と述べた。
浜辺美波が7月4日の令和3年東京都議会議員選挙のイメージキャラクターを務めることになり、そのメインビジュアルが公開された。ポスターは6月4日から東京都及び区市町村関連施設などで順次掲出される。
キャッチコピーは、『「今」の想いを、東京のエネルギーに。』で、若い人たちはもちろん、幅広い世代へ投票に行くことを呼びかける。
浜辺は、「この1年で、皆さんが色々なことを考え、たくさんの悩みを抱えるようになったと思います。選挙という機会を通じて、ただ悩むだけではなく、自分のその想いを一票に変えて選挙会場へ足を運んでいただきたいです。その一票で何かが変わったり、自分の中の整理にもなると思うので、今一度自分と向き合って、投票に行ってもらえるとうれしいです」と、コメントを寄せている。
東京都選挙管理委員会は、「コロナ禍で政治への関心が拡大している今だからこそ、全ての世代に対して、「選挙＝自分の想い」を伝える手段であるというメッセージを発信していきます」としている。
東京都選挙管理委員会では、投票所内での感染・まん延防止に取り組んだうえで選挙を実施するとともに、混雑緩和のため、期日前投票の利用も呼びかけている。
スポーツ専門フォトグラファーチーム『アフロスポーツ』のプロカメラマンが撮影した一瞬の世界を、本人が解説、紹介するコラム「アフロスポーツの『フォトインパクト』」。他では見られないスポーツの一面をお届けします。
