東京五輪・パラリンピックの開催まで200日を切った。大会延期に伴うプラス1年の重みは、大舞台に挑む者しか知り得ない。すでに競技を去った者も少なくない中、いま選手を奮い立たせる原動力は何なのか。長年パラリンピックの「顔」として招致活動に貢献し、東京大会で自身の集大成を目指すトライアスロン選手の谷真海に、現在の心境や大会に懸ける思いを聞いた。
東京2020組織委員会が12月23日、東京2020 大会の開・閉会式に関する記者会見を開催した。
狂言師の野村萬斎氏が統括していた7人で構成されていた演出チームを解散し、パラリンピックの演出統括だったクリエーテイブディレクターの佐々木宏氏が新たな総合統括となることとなった。
会見の冒頭、武藤敏郎事務総長が「新型コロナウイルスによる大会の延期、それに伴う社会状況の変化を踏まえ、国民の理解と共感を得られる大会の在り方について議論をしてきた。大会の簡素化を推進し、最大の課題であるコロナ対策を踏まえて準備の見直しをしてきた。開会式、閉会式の演出企画について、コロナ禍による社会状況の変化、簡素化等の観点からゼロベースでの見直し、再構築を進めてきた。限られた時間の中でより迅速、かつ効率的に準備を進めていくために、新たな体制を構築していくことが必要との結論に至った」として、野村氏、映画監督の山崎貴氏、佐々木氏、映画プロデューサーの川村元気氏、クリエーティブプロデューサーの栗栖良依氏、ミュージシャンの椎名林檎氏、振付家のMIKIKO氏の7人の演出企画チームについて「任を終え、新たな体制に引き継ぐことになった」とその経緯を説明した。
そして「延期後の大会全体のコンセプトに鑑み、簡素化、コロナを経たイベントの在り方を踏まえて開閉会式を計画してくために、今年7月に大会1年前イベントの演出企画を担った佐々木氏を両式典の総合企画エグゼクティブクリエイティブディレクターとして迎える。野村氏については組織委のアドバイザーとして、大会の持つ文化的な意味づけ等にご支援をいただきたいと思っている」と今後の体制を発表した。
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の追加経費の負担に関して、12月4日、東京2020組織委員会、東京都、国の代表による三者会談が行われた。
会談には組織委の森喜朗会長、東京都の小池百合子知事、 橋本聖子東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会担当大臣らが出席した。
延期に伴う追加経費については、これまで大会の簡素化、経費の削減、合理化などの作業が進められてきた。
延期の大きな要因となった新型コロナウイルスによる感染症対策に伴う費用についても「東京オリンピック・パラリンピック競技大会における新型コロナウイルス感染症対策調整会議」で12月2日に中間整理が取りまとめられたことからこの日の発表に至った。
追加経費の負担については新型コロナ対策関連の経費以外の経費については、組織委員が最小限のものとなるよう抑制・削減に取り組み、大枠の合意に基づき、組織委、東京都及び国がそれぞれ費用を負担することになる。組織委の負担のうち、組織委の増収努力によっても賄いきれない費用については、東京都が負担する。
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の追加経費の負担に関して、12月4日、東京2020組織委員会、東京都、国の代表による三者会談が行われ、組織委の森喜朗会長、東京都の小池百合子知事、 橋本聖子東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会担当大臣が出席した。
東京2020大会の予算については昨年12月に出された組織委員会予算V4で組織委、東京都、国の経費分担について計上されていたのだが、大会は延期。それに伴う追加経費については大会の簡素化、経費の削減、合理化などの作業が進められてきた。
延期の大きな要因となった新型コロナウイルスによる感染症対策に伴う費用についても「東京オリンピック・パラリンピック競技大会における新型コロナウイルス感染症対策調整会議」で12月2日に中間整理が取りまとめられたことからこの日の発表に至った。
追加経費の負担については新型コロナ対策関連の経費以外の経費については、組織委員が最小限のものとなるよう抑制・削減に取り組み、大枠の合意に基づき、組織委、東京都及び国がそれぞれ費用を負担することになる。組織委の負担のうち、組織委の増収努力によっても賄いきれない費用については、東京都が負担するという。
また新型コロナ対策関連の経費については東京都及び国が、それぞれ2分の1相当額を負担することが基本となる。ただし、アスリート等に係る検査体制の整備や組織委員会が設置する感染症対策センターなどに要する経費については、国が実施する水際対策と同様、大会の感染症対策の中心的機能を果たすことから、国が全額を負担することとなった。
この基本的なコンセプトのもと追加経費の負担額は組織委が760億円程度、都が1200億円程度（うちコロナ対策は400億円程度）、国は710億円程度（同560億円程度）の合計2940億円程度となることとなった。
組織委の森喜朗会長は「徹底した経費削減に取り組むとともに、パートナーを回り追加拠出をお願いするなど努力を重ねてきた」と話した。またそのスポンサー企業からの追加料についてはIOCが開催都市契約に記された7.5％のロイヤリティーを放棄する異例の決断をしたことを明かした。
これについては武藤敏郎事務総長が「契約上は当然支払うことが前提」としながらも「延期に伴ってスポンサーにお願いして、確保したら7.5％とはいえIOCに払わないといけないのは納得がいかない話。今回に限り免除してもらえないかと交渉した。最後はバッハ会場の決断で免除するということになった」と説明。その金額については総額がまだ決まっていないため示されなかったが、「金額の多寡というより、そういう気持ちでIOCも東京大会をサポートしたいという意味合いが重要かと思っている」と話した。
世界陸連のセバスチャン・コー会長が10月8日、2021年に行われる東京オリンピックの会場となる東京・霞ヶ丘の国立競技場の視察を行った。
コー会長は「こちらのスタジアムでは私たちの陸上が開催されるということだが、数年前に見た時とは姿が一変していて非常に感銘を受けた。今回、自分の目で確認することができて非常にうれしく思う。また来年の大会に関しては非常に楽しみにしている」と挨拶した。
競技場については「非常に持続可能性の高いスタジアムで美しいものだと感じた。こちらの会場でアスリートの皆さんが今までで最高のパフォーマンスが実現できるのではないかと思っている」と話した。
前日の7日にはスペインで行われた「ワールドレコードデー」で2つの世界記録が出たのだが、コー会長は「コロナ禍の中でもアスリートはパフォーマンスを高く維持していて、昨晩、スペインで行われた大会でも世界記録が2つ出た。来年に向けてもっと記録がたくさん出るのではないかと思っている。今から楽しみ」とし「（来年の）東京についてはさらに素晴らしいパフォーマンスが期待できると思っている。最高峰のパフォーマンスが見られると、今からワクワクしている」と話した。
日本ブラインドサッカー協会は3日、男子日本代表の高田監督によるオンライン活動説明会を行い、代表合宿の様子やパラリンピックに向けた思いを語った。
6月から本格的な活動を再開したブラインドサッカー男子日本代表。8月8～15日には葛飾奥戸総合スポーツセンターでパラリンピック本番を想定したシミュレーション合宿が行われ、選手のコンディションのほか、ホテルから会場移動の導線、ウォーミングアップなどのルーティン、暑熱対策などを確認した。
コンディションの「見える化」
日本代表チームがかねてより重視しているのが、数値による「見える化」。今回の合宿では、昨年の国際大会の初戦時と比べた選手たちの走行距離や心拍数などを数値化してコンディションの回復状況を確認。現在、走行距離は95〜103％まで回復しているとし「これまでやってきた強度を上げながらのトレーニングが上手くいった。誰も怪我がなくこの数字が出ているのは良かった」と振り返った。
暑熱対策としては、ゲーム前からゲーム中、ゲーム後に至るまで、オンオフを含めた水分摂取や食事のコントロールを行ったほか、熱中症への予防策として尿比重の検査を行い、体調の変化やその兆候が分かるように可視化した。
また、パラリンピック期間中はホテルでの滞在時間が長くなることが想定される中、メンタル面では、準決勝が終わった後を想定し、オンオフの切替を実施。家族とのオンライン会話やヨガを取り入れることでプレッシャーから心を休める時間の作り方を工夫したという。
東京2020組織委員会は3日、2021年に延期となった東京2020パラリンピック競技大会の新たな競技スケジュールを発表した。これでオリンピック・パラリンピック両大会の競技日程が明らかになった。
オリンピックは7月23日から8月8日まで
オリンピックの開催は、2021年7月23日から8月8日までの17日間。史上最多33競技339種目が、42の競技会場で行われる。
開会式2日前の7月21日に福島あづま球場のソフトボールの試合で幕開けし、サッカーの予選もこの日スタート。開会式翌日の7月24日には、射撃女子10mエアライフル個人で最初のメダリストが決まる。
大会中盤の週末にはメダルセッションが目白押し。7月31日の「スーパーサタデー」には21種目でメダリストが決定するほか、8月1日の「ゴールデンサンデー」は、陸上競技男子100m決勝、体操男女種目別決勝4種目、テニス男子シングルス決勝、フェンシングは最終日で男子フルーレ団体決勝、競泳も最終日で5種目の決勝が行われるなど、大会の興奮が凝縮された2日間を迎える。
パラリンピックは、8月24日から9月5日まで
パラリンピックは、2021年8月24日から9月5日までの13日間で、全22競技539種目が21の競技会場で行われる。暑熱対策として、マラソンは開始時間を午前7時から午前6時30分へ、トライアスロンは午前8時から午前6時30分へと前倒したほか、馬術は競技日数を4日間から5日間へ増加することにより、暑さのピークを回避するという。
夏を締めくくる8月最後の週末には、8月29日を「ゴールデンサンデー」と位置づけ、期間中最多となる63種目のメダルイベントが行われる。陸上競技20種目、トライアスロン4種目、ボート4種目、水泳13種目、柔道5種目などの決勝種目でメダリストが決まるほか、日本代表の金メダルへの期待が集まる車いすラグビーの決勝戦もこの日行われる。
競技スケジュールは、アスリートファースト、国際競技連盟（IF）規則および規定を満たすこと、世界の視聴者の視点、人気競技のバランス、ジェンダーバランス、円滑なオペレーションの6つの基準を考慮し、策定される。今年4月のIOCやIPCとの協議では、全体として、同一日程を維持したスケジュールで進めることで合意した。
東京2020組織委員会が7月23日、ちょうど1年後に行われる東京オリンピック2020の開会式の開始時刻の20時に合わせ、世界に向けてのメッセージを発信した。
「一年後へ。一歩進む。〜＋1（プラスワン）メッセージ〜TOKYO2020」と名付けられたこの日のイベントでは競泳の2016年リオ五輪代表の池江璃花子（ルネサンス／日本大学）が新国立競技場のピッチからメッセージを届けた。
池江がピッチにあるランタンを拾い上げ掲げるとそれを合図に会場の照明が点灯。その中で池江は約4分にも及ぶメッセージを朗読した。
そのメッセージの中で池江は「オリンピックやパラリンピックはアスリートにとって特別なもの」として、オリンピック・パラリンピックが延期になったことでのアスリートたちの喪失感について語り、また自らの白血病との闘病とそれを支え、今は新型コロナウイルスの感染症とも闘う医療従事者への感謝の気持ちを伝えた。
7月5日に投開票された東京都知事選で現職の小池百合子氏の当選確実を受けて、東京2020組織委員会の森喜朗会長が組織委を通じて「今般の東京都知事選挙において、多くの候補者の中でも、最も東京2020大会について正面から政策として掲げられていた候補者の小池百合子知事が再選されました。これまで一緒に準備を進めてきた大会成功に向けて、東京都と一層の協力体制ができることを心強く思います。来年に延期となった大会準備においては、この困難を乗り越えた新たな時代に相応しいシンプルな大会を目指して、関係者との徹底的な効率化・合理化の議論が始まっています。都民国民の理解と共感を得て大会開催を目指す点では、小池知事の方針にも合致していると考えております。 東京2020大会は、コロナ禍を乗り越えた人類の団結と共生の象徴として、末永く人々の記憶に残る大会になるものと、多くの人々が期待をしております。開催に向けて、開催都市東京のトップとして、一層の緊密な連携をお願いしたいと思います」とのコメントを発表した。
日本車いすバスケットボール連盟（JWBF）は22日、報道関係者向けにリモート説明会を行い、同競技が東京パラリンピックから除外される可能性がある問題や、その要因となったクラス分けについて、現在の状況を報告した。
車いすバスケのパラリンピック除外問題の経緯
車いすバスケットボールのクラス分けを巡っては、今年1月、国際パラリンピック委員会（IPC）が国際車いすバスケットボール連盟（IWBF）のクラス分けがIPCの定める基準を順守していないとして、同競技を東京パラリンピックの実施競技から除外する可能性があると発表。IPCは障害の軽い4.0と4.5のクラスについて、IWBFの定める基準を問題視しており、5月29日までに東京パラリンピックに出場する可能性のある同クラスのすべての選手を再評価するよう求めた。
発表を受け、IWBFのメーレンス会長は「あらゆる手段を講じる」などと談話を発表し、基準に適応する考えを表明。3月にはIPCとIWBFが共同で声明を発表し、再評価へのプロセスは順調に進行しているとした。その後、新型コロナウイルスの影響で再評価の手続きに遅れが生じていたため、期限を5月29日から8月1日に延期。IWBFによれば、現在、各国の対象選手134名のうち75％の選手の手続きが完了しているという。
説明会では、まずJWBFの宮本事務局長が現在の状況を報告した。1月のIPCの発表を受け、JWBFでは2月、全国の医療機関と連携して対象となる選手の医学的な書類や検査結果などをIWBFに提出。6月18日には、手続きが完了した選手の再評価の結果通知をIWBFから受け取ったとした。対象となった選手の人数や、結果の内容については、選手の気持ちやプライバシー配慮の理由から公表されなかった。
日本ブラインドサッカー男子日本代表の高田敏志監督が19日、報道陣に向けたオンライン説明会に出席。現在の男子日本代表チームの活動状況や、感染症対策、パラリンピックに向けた思いなどについて語った。
新型コロナウイルス感染防止のため、3月より活動を休止していたブラインドサッカー男子日本代表チーム。今月から協会が策定したガイドラインのもと、一部のメンバーで屋外トレーニングを再開した。
