全国各地のさまざまな食材が集結する『TOKYO「食」サミット』が東京ビッグサイトで開催中だ。
東京都をはじめ首都圏で全国47都道府県の地元食材を取り扱いメニューにしている飲食店が集結し、それぞれの味で各地の豊かな地元の食材を紹介するのが目的としたイベント。会場は、たっぷりとしたフードコートのような飲食スペースがあり、北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州の各エリアの食材を使った50超のブースが囲む。
例えば、北海道なら、帆立、サーモン、イクラといった魚介はもちろん、豚めしなどがっつりとしたメニュー、北海道産トマトなど、丼やパスタ、キッシュやクレープ、チャーハンなどいろいろな食べ方で楽しめる。
福島県いわき市のいわき市見せる課が16日、都内で、いわき市の農産物を使った料理を通じて、農業の現状を伝えるセミナーを開いた。イベントには、いわきの野菜生産者のほか、会場となったラ・ターナ・ディ・バッコの直井一寛シェフらが出席した。
イベントでは、直井シェフがいわきの食材を使ったコラボメニューの試食も。サンシャイントマト、親バカトマト、いわきゴールドしいたけ、いわきエリンギ、こだわりなめこなどのきのこ類、いわき産コシヒカリ、キャベツや大根､人参、葉ねぎ､いわきいちごなどを使い、前菜からデザートまでのコースの構成。参加者は、イタリアンの手法によって、さらにおいしさを引き出されたいわきの恵みに舌鼓を打った。
いわき産農作物やいわきの農業の現状の報告も行われた。首都圏に向けて多くの農産物を生産するいわき市は、東日本大震災とそれにともなう原発事故の影響で、多大な影響を受けた。いわきでは、2011年10月に「いわき見える化プロジェクト」を始動させ、安全モニタリング検査の結果などをウェブサイトを通じて公開しているほか、「いわき野菜アンバサダー」の活動など、いわき野菜の魅力を積極的にPRしている。
セミナーでは、いわき市の生産者に対して行われたアンケートによると、現在のひと月当たりの農業による収入は、震災直前を100とした場合、85.3％だという。
いわき市農林水産部の高木忠行次長は、「いわき野菜のおいしさを発信していきたい」と、意気込んだ。
