2013年にユネスコ無形文化遺産に登録された「和食」。海外から高い評価を受けた和食ブームの追い風もあり、昨年訪日外国人の数は、3100万人を突破した。今後は東京オリンピック・パラリンピックの開催で、訪日数と共に日本の食文化への更なる注目が期待されている。
そうした中、2020年以降の日本を活性化するためのプロジェクト、内閣府BEYOND2020認定プログラム「BEYOND 2020 NEXT FORUM 総合セッション ―日本を元気に！ JAPAN MOVE UP！―」が、3月23日に都内で行われ、食に携わるエキスパートや有識者らが出席。「次世代食・農業」をテーマに、国内農業や食文化の振興を目的とした「日本の食ミュージアム」の可能性や、日本食の未来について意見を交わした。
2010年にスタートした「クールジャパン」戦略以降、海外から注目を集めている日本のエンターテインメント。さまざまなヒト・モノが国境を越え行き交う中、2020年以降は大阪万博、IR（カジノを含む統合型リゾート）誘致など、ますますグローバル化が加速しそうだ。
そうした中、2020年以降の日本を活性化するためのプロジェクト、内閣府BEYOND2020認定プログラム「BEYOND 2020 NEXT FORUM 総合セッション ―日本を元気に！ JAPAN MOVE UP！―」が、3月23日に都内で行われ、有識者らが出席。「次世代エンターテインメント」をテーマにしたトークセッションでは、m-floメンバーの☆Taku Takahashi、世界最大の屋内ミニチュアテーマパークを運営する株式会社SMALL WORLDS近藤正拡代表、経済産業省クールジャパン政策課の三牧純一郎課長が登壇し、それぞれの経歴や活動を紹介しながら、エンターテインメント界の課題や、インバウンド・アウトバウンド需要、今後のクールジャパン戦略など、未来のエンターテインメント像について意見を交わした。
2019年に東京2020公認プログラムとしてスタートし、2020年以降の日本を活性化するためのプロジェクト「BEYOND 2020 NEXT FORUM」。その活動の集大成となる「BEYOND 2020 NEXT FORUM 総合セッション ―日本を元気に！ JAPAN MOVE UP！―」が3月23日に行われ、アーティストで国連UNHCR親善大使のMIYAVIやDJで音楽プロデューサーの☆Taku Takahashi（m-flo）、ジャーナリストの堀潤など豪華なメンバーが次々と登壇、その模様がYouTubeでLIVE配信された。
2019年に東京2020公認プログラムとしてスタートし、2020年以降の日本を活性化するためのプロジェクト「BEYOND 2020 NEXT FORUM」。活動の集大成となる「BEYOND 2020 NEXT FORUM 総合セッション ―日本を元気に！ JAPAN MOVE UP！―」が23日に都内で行われ、アーティストで国連UNHCR親善大使のMIYAVIやDJで音楽プロデューサーの☆Taku Takahashi（m-flo）、ジャーナリストの堀潤など豪華なメンバーが次々と登壇、その模様がYouTubeでLIVE配信された。
「BEYOND 2020 NEXT FORUM」は、2019年に東京2020公認プログラムとしてスタートした。2020年以降の日本を元気にしていくためには、何が必要なのかを考えて行く場です。ダイバーシティ、イノベーション、スタートアップ、エンターテインメントなどのテーマのもとに、各界で活躍中の有識者によって構成されたメンバーを中心に新たな“モノ”、“コト”を創り出すべく活動をしている。
今回は内閣府からbeyond2020を認定を受けて、昨年3月より5回に渡り開催してきた「BEYOND 2020 NEXT FORUM」 の集大成となる討論会だ。今回は、テーマは「次世代エンターテイメント〜万博、IRに向けて〜」と「次世代食・農業～日本食ミュージアム～」、「次世代人材育成～SDGsとピースコミュニケーション」の3つ。アーティストでありUNHCR親善大使も務めるMIYAVIやm-floの☆Taku Takahashi、ジャーナリストである堀潤の他、元外務副大臣の中山泰秀や一般の大学生も参加する。
当日のもようは、3月23日（月）13時30分よりYou Tube内「TOKYO HEADLINE」チャンネル（ https://youtu.be/l76f6HXW-4o ）にてLIVE配信される。
東京オリンピック・パラリンピックへ向けて、日本の食への注目度も高まるなか「2020年以降の日本の食・農」を考える「BEYOND2020 NEXT FORUM 農林水産省ワーキング」が20日、農林水産省にて行われ、食に携わるエキスパートや有識者らが「日本の食」を文化として発展させていくことの意義を語り合った。
2020年以降の日本の活性化について、さまざまな分野の有識者が語り合う、東京2020公認プログラム「BEYOND2020 NEXT FORUM」と連動して行われるワーキング。この回では「日本の食を真の文化に昇華させるには？」というテーマで意見交換が行われた。
冒頭、進行役の一木広治氏（株式会社ヘッドライン代表、早稲田大学グローバル科学知融合研究所研究院客員教授）は「日本の食の魅力を、オリンピック・パラリンピック後の日本の活性化にいかにつなげていくことができるか、皆さんと意見を交わしたい」と開催趣旨を説明。農林水産省の末松広行農林水産事務次官は「ある時代まで、日本の食はあまり世界で注目を集めていなかったが、現在ではおいしさはもちろん安全性や多様性が、世界中で大きく評価されている」と話すと、放送作家・脚本家の小山薫堂氏も「今こそ、日本の食が本当の“文化”になるチャンスだと思っているのは僕だけではないと思う」。「菊乃井」の村田吉弘代表は「例えば文化庁でも、アートや音楽と同じく食も文化であるという意識はまだ強くないのでは」と、日本全体で食を文化として深く根付かせる必要性を示した。
「2020年以降の日本の活性化」をテーマに世代や業界を越えて有識者らが集う、東京2020公認プログラム『BEYOND 2020 NEXT Forum －日本を元気に！ JAPAN MOVE UP！－』プロジェクトの第5回フォーラムが16日、都内にて開催され「次世代ライフサイエンス」をテーマに、スポーツ分野におけるデータサイエンス活用についてや、ダンスを活用した健康・未病意識の啓もうなどについてトークが繰り広げられた。
「2020年以降の日本の活性化」をテーマに世代や業界を越えて有識者らが集う、東京2020公認プログラム『BEYOND 2020 NEXT Forum －日本を元気に！ JAPAN MOVE UP！－』プロジェクトの第4回フォーラムが27日、都内にて開催。
第1部「ピースコミュニケーション －分断をまたぐ架け橋－」に続く第2部では「失敗を糧にする人材の育成 －未来を創る若者たちへ－」と題して、さまざまに入り組む社会にあって未来を担う若者は、どういう思考を備えるべきかを、指導の現場に立つ3人が語り合った。登壇者は、慶應義塾大学、東京大学教授の鈴木寛氏、バブソン大学准教授・山川恭弘氏、フリーアナウンサー、成城大学非常勤講師の永井美奈子氏。ファシリテーターは、早稲田大学グローバル科学知融合研究所所長、早稲田大学理工学術院教授の朝日透教授。
「2020年以降の日本の活性化」をテーマに世代や業界を越えて有識者らが集う、東京2020公認プログラム『BEYOND 2020 NEXT Forum －日本を元気に！ JAPAN MOVE UP！－』プロジェクトの第4回フォーラムが27日、都内にて開催され、国連世界食糧計画（WFP）のサポーターとして活動するEXILE ÜSAや、ジャーナリスト堀潤、衆議院議員の中山泰秀らが登壇。世界で広がる分断に立ち向かう概念「ピースコミュニケーション」について語り合った。
4回目のテーマは「グローバル時代の人づくり」。第1部は「ピースコミュニケーション －分断をまたぐ架け橋－」と題し、さまざまな“分断”や“つながり”と向き合っている3人が登壇。株式会社dancearth代表取締役CEOを務めるEXILE ÜSA、衆議院議員・中山泰秀氏、国際連合日本政府代表部大使次席常駐代表・星野俊也氏、株式会社ヘッドライン代表取締役社長、早稲田大学研究院客員教授の一木広治氏。ファシリテーターは堀潤。
「2020年以降の日本の活性化」をテーマに、世代や業界を越えて有識者らが集う『BEYOND 2020 NEXT Forum －日本を元気に！ JAPAN MOVE UP！－』プロジェクト。これまでも各界の有識者やオピニオンリーダーを迎え、毎回さまざまな分野に切り込むフォーラムを実施してきました。
第4回のテーマは「グローバル時代の人づくり」。世界で大きなパラダイムシフトが起きる中で、グローバルな時代に持続する成長と調和をどうとっていくのか、未来を担う次世代人材をどう育てていくのかを考えます。
第1部は「ピースコミュニケーション －未来に渡す架け橋－」と題し、人と人とが繋がる社会や未来のために何ができるのかを、そして第2部は「失敗を糧にする人材の育成 －未来を創る若者たちへ－」と題して、さまざまに入り組む社会にあって、未来を担う若者は、どういう思考を備えるべきかをそれぞれ議論します。
東京2020オリンピック・パラリンピック以降を見据えた有識者の勉強会「都市型文化・芸術・エンターテインメント構想に関する研究ワーキンググループ」が9月27日、経済産業省で行われた。
まず、経済産業省商務・サービスグループのクールジャパン政策課の各担当官がIR（カジノを含む統合型リゾート）の誘致と2025年に開催予定の大阪・関西万博の現状をプレゼンテーション。IR誘致に関しては、9月24日に行われた国土交通省の赤羽一嘉大臣の会見で、47都道府県と20政令指定都市に行ったアンケート調査の結果、北海道・千葉市・東京都・横浜市・名古屋市・大阪府市・和歌山県・長崎県の合計8地域がIR誘致を予定または検討していると回答したことが明らかに。これを踏まえて各自治体のホームページで発表されているIR基本構想のまとめや今後のスケジュールなどを紹介した。
次に2025年の大阪・関西万博や2020年に控えるドバイ万博の現状を説明。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに、此花区にある人工島の夢洲（ゆめしま）で2025年5〜11月の6カ月間にわたって開催される大阪・関西万博。準備にあたって専任の国際博覧会担当大臣を設置する予定や“SDGs（持続可能な開発目標）に貢献する万博”として「救う（Saving Lives）」、「力を与える（Empowering Lives）」、「つなぐ（Connecting Lives）」という3つのフォーカスエリアを設定、それらについての具体的な取り組み例などを発表した。また、イメージ図を交えて会場計画を解説。最後に2020年に行われるドバイ万博の日本館で、大阪・関西万博を周知していく考えを示した。
