動物性タンパク質としての昆虫活用を目指す「iF3プロジェクト」のシンポジウムが8日、都内会場およびオンライン配信にて行われ、プロジェクト参画企業・機関が活動の成果や課題を発表した。

　世界人口は、2050年には98億人まで増加すると予想されており、食糧危機が迫るなか“食料・飼料としての昆虫”への注目はますます高まっている。

　2020年に内閣府ムーンショット型農林水産研究開発事業に採択された『地球規模の食料問題の解決と人類の宇宙進出に向けた昆虫が支える循環型食料生産システムの開発』プロジェクト、通称「iF3(アイ・エフ・キューブ) プロジェクト」は、企業や大学、研究機関などが参画し、廃棄される農作物や食品を有用動物性タンパク質に転換できる昆虫を、魚粉に代わる水産・畜産飼料原料に、さらにはより少ない環境負荷で人類の食や健康を支える新たな生物資源として活用することを目指している。

　シンポジウムでは、農林水産事務次官を経て、現在は東京農業大学総合研究所特命教授を務める末松広行氏が「世界の食料・環境の状況と日本が貢献できること」と題し基調講演を行った。

　末松氏は、ときに大きな混乱を招く食糧価格高騰の背景には人口増加や生産量の増減の他にも、エネルギー問題や世界情勢も関係すると説明。また、三大穀物のうち、コメやムギの研究における日本の大きな貢献を振り返り「1918年の調査では、日本でも55種類の昆虫が食べられていた。養蚕の歴史もあり、日本は家畜昆虫の分野にも合うのではないか。家畜昆虫の活用に関するフードテックを支援する動きは、国や民間ファンドにおいても強まっている。高品質のものを開発し、しっかり日本が果実を取りつつ、世界の食料問題の解決に寄与できれば」と期待を寄せた。

　シンポジウムでは、食を選ぶ心理面から見た昆虫食市場の可能性についてや、家畜昆虫飼育への活用も期待できる植物工場研究についての特別講演に加え、コオロギ、ミズアブ、シロアリといった各昆虫の研究成果発表、研究機関や企業の事業紹介のほか、昆虫由来商品の試食会なども行われ、参加者に好評を博していた。