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JリーグとDリーグのトップが夢の対談 村井チェアマン「ダンスとJリーグがコラボしたらきめ細かい動きができるプレーヤーが生まれるかもね」
セカンド・シーズンの開幕を控える日本発のプロダンスリーグ「D.LEAGUE(Dリーグ)」は8日、Jリーグの村井満チェアマンとDリーグの神田勘太朗COOによるトップ対談を収めた動画を公開した。
動画は前・中・後編の3種で、村井チェアマンのDリーグに対する質問に神田COOが答えながら、Dリーグの構造やシーズンがどのように展開しているのか、審査のシステム、各チームがシーズンをどのように戦っていくのかといったことなども説明。神田COOが「Dリーグのを作るにあたって参考にしたのはJリーグ」と明かしたり、両リーグの意外な関係や共通点も明らかになる。
プロリーグとは何なのか、サッカーの「プロ契約」とは違うのかといった細部のことにも触れているほか、Dリーグがスタート時から問われ続けている「ダンスはスポーツなのか否か」についても意見を交換。Dリーグの未来、JリーグとDリーグのコラボレーションの可能性についても語る。
「リズム感は大事」といったことから、神田COOがJリーグのチームから依頼でダンスプログラムを作成したという話が出ると、村井チェアマンは「ダンスとJリーグがコラボしたらきめ細かい動きができるプレーヤーが生まれるかもね」と共感していた。
Dリーグのセカンド・シーズンは11月14日に開幕。今シーズンは新規参入2チームを加えた全11チームが、それぞれの技術や表現力、エンターテインメント性を最大限に生かしたダンス作品で12ラウンドを戦い、頂点を目指す。
動画は、Dリーグの公式YouTubeチャンネルで見られる。
FC東京の長谷川監督が「シャーレを掲げる。それ以上もそれ以下もない」とリーグ優勝を宣言
FC東京がニューバランスとオフィシャルサプライヤー契約
サッカーJ1のFC東京が1月25日、都内で2021年の新体制発表会を開催した。
FC東京は今年からニューバランスと複数年のオフィシャルサプライヤー契約を締結。それに伴い、ユニフォームが新しくなり、安部柊斗、森重真人、東慶悟が新ユニフォーム姿を披露。また今シーズンから新しくFC東京に加入した5選手が紹介され、選手のトークショーも行われた。
発表会ではまず大金直樹社長が「昨シーズンは、クラブにとっても歴史にないシーズンだった。経営的にも厳しい状況だったし、なんといっても皆さんと会えない、触れ合えない、そういった日々がすごく苦しかった」などと新型コロナウイルスに振り回された昨シーズンを振り返った。そして「こんな中でもできることはあるのではないか、そういう思いで過ごしてきた1年だった。その思いが集結して、1月4日にタイトルとしては9年ぶり、Jリーグカップとしては11年ぶりのタイトルを獲ることができた。厳しいシーズンだったが、皆様とともに乗り越えたシーズンだった」などとライブ配信を視聴中のサポーターに感謝の言葉を述べ「今年も厳しいシーズンになるが、FC東京ファミリーを元気にする、夢を与えるということを念頭に活動していく。そして2021年シーズンはリーグタイトルを獲る」と語った。
矢部浩之、DAZN“移籍”でサッカーの新番組!『YABECCHI STADIUM』29日に放送開始
矢部浩之がスポーツチャンネル『DAZN(ダゾーン)』で、サッカーの新番組『YABECCHI STADIUM(やべっち・スタジアム)』を29日にスタートする。24日、オンラインで発表会が行われ、矢部は「進化したサッカー番組を楽しんでもらいたい」と意気込みを語った。
プロ野球とJリーグが観客数「原則5000人」の緩和を要望
プロ野球とサッカーのJリーグは9月8日、新型コロナウイルス感染拡大を受けた観客数の制限を「原則5000人」から、「2万人、または会場収容率50%の少ないほう」へ緩和するよう求める要望書を西村康稔経済再生担当相に提出した。
プロ野球の斉藤惇コミッショナーは「それなりに対策の効果は出ている。参考として示すことで(東京五輪や他競技に)貢献できる」と述べた。Jリーグの村井満チェアマンは「政府の意思決定に委ねるが、許されれば9月中でも対応は可能」と語った。
観客を入れた試合会場で集団感染は確認されておらず、プロ野球とJリーグは7日、要望書提出で合意。来年の東京五輪や来季以降のリーグ運営方法を模索する意味からも制限緩和を求めることにした。
西村経済再生担当相は8日の記者会見で、制限緩和について近く判断するとした。
国内のスポーツではプロ野球は無観客で6月19日に開幕。Jリーグは同月27日に再開し、ともに7月10日から原則5000人を上限に観客を入れた。
立ち技格闘技のK-1ジャパングループは6月28日に新宿FACEの「Krush.113」から大会を再開。7月21日の「Krush.114」から東京・後楽園ホールでの大会が復活したが、3分の1程度の入場に抑えたまま現在も大会を行っている。8月上旬に新設の神奈川・ぴあアリーナMMで大会を再スタートしたRIZINは1万人収容の会場に上限5000人で大会を行った。
また池江璃花子の実戦復帰で話題となった水泳の「東京都特別水泳大会」(8月29日)やパラスポーツの「日本パラ陸上競技選手権」(9月5~6日)は無観客で行っている。
一方、海外に目を向けると、8月に入りゴルフのメジャー大会が男女とも実施、テニスの四大大会、全米オープンも開幕するなど著名な大会が戻りつつある。一方、渡航制限や感染不安から出場を避ける選手も多く、国境を越えて人々が集まる国際大会ならではの難しさも浮き彫りになる。
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Jリーグ再開日程は5月29日をめどに決定。開幕は早くても6月下旬
選手には4~5週間の全体練習の時間を確保の方向
サッカーのJリーグは5月22日、「第7回臨時実行委員会」を開催し、開幕節以降、中断しているリーグ再開に向けての指針を示した。
この日は臨時実行委員会の前にJリーグと日本野球機構(NPB)による「新型コロナウイルス対策会議」の第8回会議が行われ、専門家らから再開へ向けての新たな「提言」が出されていた。
村井満チェアマンは臨時実行委員会の後に行われたメディアブリーフィングで「全クラブと対策会議の内容、競技日程、感染対策のアップデートした内容、財務面での共有を行った」としたうえで、日程については「5月29日をめどに再開の方向での議論を行う」と話した。29日には実行委員会が行われる。「現段階では具体的な日程については確定していない」としたが、その一方で「選手には4~5週間程度、練習する期間を確保したい」とし、この練習というのは全体練習であるとした。
Jリーグでは以前、全体練習については緊急事態宣言が解除されてからというガイドラインを示している。現在、政府が緊急事態宣言を25日に解除するという見方もあることから、開幕は早くても6月下旬ということになりそうだ。
また対策会議では「無観客試合」も提言されているのだが、こちらについては各クラブからの疑義や反論はなかったという。
選手へのPCR検査については「国民の需要が優先」という基本姿勢は崩さないが、「選手を守るためにも検査体制を整えていくことが望ましいという踏み込んだ意見もいただいた」として、今後、どう実践し継続していけるかといった問題を医療関係者などと協議していくとした。その場合は個々のクラブで行うのではなく、リーグが率先して均一な検査環境を目指していくことが望ましいとの考えを示した。
移動に関するリスクに関しては、飛行機や新幹線の場合は換気設備が整っていることから、健康管理をしっかりしたうえで、マスク着用、密接な状況での会話をしないという状況であればある程度の危険は回避できるという認識を示した。
そういったことから新型コロナの終息がある程度進むまではホームが隣接しているチーム同士のマッチメイクにすることも考慮するという。
また県をまたいで選手たちが移動してくることに不安を感じる地域があった場合は、知事や市長といった地域の首長らにJリーグの感染予防に関するプロトコルを説明し、理解を求めていくことも必要とした。
現在議論に上がる「無観客」についてはサッカーにおいてはペナルティーとしての「無観客試合」があることから村井氏は「お客さんがいないという同じ状況ではあるが、意図するものや狙いは全く違う。言葉の選び方そのものもしっかり定義していきたい」などとも語った。
またこの日は2015年からJリーグのタイトルパートナーとなっている明治安田生命と新たな特別協賛契約が結ばれたことが発表された。
今回の特別協賛については「とことん!地元応援キャンペーンwith J」という明治安田生命が取り組む活動をともに推進していくという。
具体的には地域の人々の健康促進のための「みんなの健活プロジェクト」、地方自治体と共同で地域活性化に貢献するための「地元の元気プロジェクト」といったものに取り組んでいく。
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プロ野球とJリーグが新型コロナで「対策連絡会議」設置
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、プロ野球の斉藤惇コミッショナーとJリーグの村井満チェアマンが3月2日、東京都内で記者会見し、「対策連絡会議」の共同設置を発表した。競技の枠を超えて感染に関する情報を共有し、試合開催の判断に役立てる。
同会議はプロ野球12球団の代表者、Jリーグ理事らに加え、感染症の専門家3人で構成。専門家に公式戦開催や観客対策に関する助言などを求め、3月中旬をめどに意見書を取りまとめてもらう。
3日には第1回会議が東京都内で開催され、感染のリスクや防止策などを協議した。防止策では体温測定の義務付けやロッカーの時間差利用などが提言された。
野球やサッカーは観客が近距離で声を出して応援することから専門家チームの座長を務める東北医科薬科大の賀来満夫特任教授は「(感染)リスクは非常にある」とし、応援自粛の提言も示唆した。