東京ガールズコレクション（以下、TGC）は22日、初めての野外フェス『TGC FES YAMANASHI 2022（以下、TGC フェス 山梨 2022）』を、山梨・河口湖ステラシアターで開催した。TGCが取り組む『TGC 地⽅創⽣プロジェク ト』の新しい試みで、富士山を背景にファッションショーや注目のアーティストによるライブパフォーマンスなどで盛り上がった。
イベントは「Treasre Box（トレジャーボックス、宝箱の意）」をテーマに構成。ファッションショーはさまざまなテーマで行われ、富士山麓で紡がれてきた郡内織物をフィーチャーした「ハタオリマチ STAGE」では、中町JP、中町綾、カジサックファミリーがモデルを務め、ジャケットやワンピース、マフラーや蝶ネクタイ、スカーフなどのアイテムを通じて、その魅力を届けた。
エンターテインメントを通してSDGsを発信することをテーマとした関東最大級の音楽フェス＆食フェス「BLUE EARTH MUSIC FEST 2022 IN MITO supported by 茨城日産グループ」が15、16日の2日間、水戸市「千波公園」のふれあい広場およびさくら広場にて行われる。
豊島区の小学生を対象にした「豊島区こども未来国連会議」が23日、豊島区役所で開催された。ワークショップ型のイベントで区内の小学校から約50名の児童が参加し、「住み続けたくなる未来の豊島区」をテーマに考えた。
子どもたちは4～5人ずつ10のチームに分かれて、ひとつのテーブルを囲み、ジャーナリストの堀潤氏を筆頭とした話し合いの進行を手助けする大人（コミュニケーションサポーター）のアドバイスも受けながら、テーマについて意見交換。チームとしての「住み続けたくなる未来の豊島区」像を決定し、それを実現する具体的な案、必要なこと、大人に頼むべきことなど、意見をまとめて発表した。
豊島区の小学生を対象にした「豊島区こども未来国連会議」が23日、豊島区役所で開催される。ワークショップ型のイベントで、「住み続けたくなる未来の豊島区」の姿を、子どもと大人が一緒に考える。
ワークショップでは、グループに分かれ、テーマである「住み続けられる未来の豊島区」のアイデアを出し、それをもとに考えをまとめ、話し合う。最後にチームごとのプレゼンテーションが豊島区役所内の議場で行われ、審査員、そして子どもたちがそれぞれ評価し、優秀賞を決定する。
当日はまた、「住み続けたくなる未来の豊島区」をテーマに開催したアイデアコンテストの、豊島区長賞、建築士の隈研吾氏が選んだグランプリも発表される。
審査員は、豊島区の副区長の高際みゆき氏、豊島区教育長の金子智雄氏、SDGs未来都市推進アドバイザーで、主催の一般財団法人ピースコミュニケーション財団の代表理事の一木広治氏が務める。さらに、早稲田大学理工学術院の教授の朝日透教授、株式会社オウルズコンサルティンググループのコンサルタント／ソーシャルPRスペシャリストで、Deloitte Digital Collaboratorの若林理紗氏、WORLD ROAD株式会社の共同代表の平原依文氏が審査員およびコミュニケーションサポーターとして参加する。司会は、ジャーナリストでキャスターの堀潤氏が担当する。
朝日氏、若林氏、平原氏、堀氏は、一般財団法人ピースコミュニケーション財団評議員を務めている。
「こども未来国連会議」は、一般財団法人ピースコミュニケーション財団が、SDGs達成の目標年である2030年に向け、子どもたちが平和で豊かな未来の社会モデルについて話し合い、発表し合う場として2021年にスタート。これまでに東京で2回開催されており、先日、大阪でも初めて開催された。
子どもを対象としたワークショップ型イベント「大阪こども未来国連会議」が17日、大阪府内にて行われ、府内の小学4～6年生約40人がSDGsの観点から“住み続けたくなる未来の大阪”について話し合った。
一般財団法人ピースコミュニケーション財団（東京都渋谷区 代表理事・一木広治）が主催する、子供たちを対象とした参加型イベント。SDGs目標年である2030年に向け、子どもたちが平和で豊かな未来の社会モデルについて話し合い、発表し合う場として2021年にスタート。これまでに東京で2回開催されており、今回は国内展開として初の大阪版となる。
冒頭挨拶では、主催代表の一木広治氏が「これまで2回にわたって東京で、こども未来国連会議を開催し、合わせて29カ国約100人の子どもたちに参加してもらいました。2025年には、大阪で何がありますか？ そう、大阪・関西万博がありますね。その万博に向けて大阪でも、また開催できたらと考えていますので、ぜひ皆さん、今日はいいアイデアをどんどん出してください」と子供たちに呼びかけ、前国連大使で地球規模課題やSDGs／ESGを専門とする星野俊也 大阪大学教授が「なぜ今日のテーマに“住み続けられる”大阪、という言葉を使ったか。今、世界では、このままいくと住み続けられなくなるかもしれない街が出てくるかもしれないと言われています。環境が悪くなったり、人の仲が悪くなって紛争が起きたり、気候変動で被害を受けたり。そうならないためにどうするか。これをまず、私たちが住んでいる大阪で考えてみよう。どうせなら住み続けたくなる街を考えてみよう、というのが今日のテーマです。皆さんが大人になったとき、ずっと住み続けられる、もっと住み続けたくなる大阪になっているよう、自由な発想でいろいろなアイデアを出してみましょう」と参加した子どもたちに呼びかけた。
子どもたちは4～5人ずつ8つのチームに分かれて、アイデア出し、アイデアのグルーピング、そしてグルーピングしたアイデアの掘り下げという作業に挑戦。さらに自分たちのアイデアを「住み続けたい大阪のイメージ」「実現するために自分たちがすること」「大人に手伝ってもらいたいこと」などの項目にまとめ、イラストも添えてプレゼンテーションを行った。
「環境に配慮した、誰もが安心安全で暮らせる街」や「自然とともに発展した観光地」など、子どもたちが考えた“住み続けられる大阪の街”は、まさにSDGsの目標を自分事としてとらえた案がずらり。「大人たちには税金を正しく使ってほしいです」という提言に、会場の保護者が思わず苦笑する一幕もあった。
各グループの発表後には質疑応答時間も設けられ「税金を正しく使うというのはどういうことに使えばいいんですか？」など、他グループの子どもたちから鋭い質問が上がることも。自分たちの発表でフィードバックを得る一方、他のアイデアにも真剣に耳を傾け審査を行った子どもたち。
審査発表では、地震対策やバリアフリーの課題を具体的に取り上げながら、アンケートと組み合わせ楽しくゴミ拾いに参加してもらうというアイデアを出したチームが関西テレビ賞を受賞。安全で楽しい大阪を関西弁のタレントを起用したCMを作ってアピールするというアイデアを出したチームが朝日放送テレビ賞を受賞。
そして優秀賞には、自身の学校の給食で発生しているフードロスの現状を紹介しながら、余る分を子ども食堂などに配布するという案を出したチームが輝いた。優勝賞受賞チームには、2023年3月に東京で開催予定の「第3回こども未来国連会議」への参加権が授与。
大喜びするメンバーに、一木氏は「どれも甲乙つけがたいアイデアでした。皆さんにも審査してもらいましたが、優秀賞のアイデアは大人と子ども、両方の審査でトップでした。優秀賞を受賞した皆さんは、来年3月に第3回こども未来国連会議でも発表してもらいますので、今日のアイデアをより高めてください」とエールを送った。
また、この日は『おはよう朝日 土曜日です』（朝日放送テレビ）のお天気キャスター佐藤悠さんが「防災」について講演。なぜ地球温暖化が起こるのか、なぜ地球温暖化で異常気象が起こるのかなどを映像やイラストで解説。未来の大阪を思い描いた子どもたちは異常気象に対して今できる備えや地球温暖化を防ぐ日々の行動について、熱心に聞き入っていた。
この日のワークショップ参加者は大阪府内の小学4～6年生約40人。審査員は星野俊也氏（大阪大学大学院国際公共政策研究科教授）、一木広治氏（一般財団法人ピースコミュニケーション財団代表理事）、松尾成泰氏（関西テレビ放送株式会社取締役）、岡元昇氏（朝日放送テレビ株式会社）、山口将志氏（デロイト トーマツ コンサルティング合同会社執行役員）。司会進行は上田剛彦（朝日放送テレビアナウンサー）、藤本景子（関西テレビアナウンサー）。
イベント主催は一般財団法人ピースコミュニケーション財団。協力は朝日放送テレビ株式会社、関西テレビ放送株式会社、早稲田大学グローバル科学知融合研究所、大阪大学ESGインテグレーション研究教育センター。後援に外務省、内閣府。
タレントの優木まおみが6日、オンライントークイベントに出席。コロナ禍での生活の変化や健康について語った。
長引くコロナ禍や物価高騰、SDGsの機運の高まりにより、新たな消費動向として注目されているという「換え活」。自分らしいライフスタイルを求めて支出を見直す取り組みについて、企業や個人の事例を交えてトークを繰り広げた。
経営評論家の坂口孝則氏によれば、毎月の支出のうち約6割は、無意識のうちにずっと使い続けているものだとし、限られた支出を一度立ち止まって振り返ることが大事だとした。これには優木が「1週間無料のサービスとか、お試しで入ってみて、いつの間にかサブスクになっているのを忘れちゃう。数ヶ月後に明細を見て“これ何？”って。定期的に家計を見直すことって大事」と、自身の苦い経験を振り返った。
SDGsを通じて企業価値を高める「企業のためのSDGs推進支援セミナー」が8月30日、豊島区・サンシャインシティ ソラリウムで行われ、豊島区にゆかりのある企業・団体らが参加した。
セミナーは、今年区制施行90周年を迎えた豊島区において、区にゆかりのある企業や団体らが持続可能なまちづくりに参画することを目指し、行われたもの。全3回シリーズの1回目。今回は入門編として、SDGsの基礎知識や事例を学んだ。
区制施行90周年の企業実行委員会幹事長の株式会社サンシャインシティ 合場直人代表取締役社長は「SDGsは2030年までの持続可能な開発目標だが、現在すでに2022年。言葉は先行していても、まだまだ浸透が十分でないことがあるかもしれない」と現状を分析した。
そのうえで「豊島区は内閣府より“SDGs未来都市”と“自治体SDGsモデル事業”にダブル選定されている。これからの区政も“アート＆カルチャー”を軸に、さらにSDGsに昇華させ、新たなまちづくりに入るのだと思う。次の100周年に向けて、各企業や個人が取り組みを進めていくことで、より良いまちになるのだと思う」と期待を寄せた。
副幹事長の南山幸弘豊島法人会会長は「SDGsは継続性が大事とのことで、自分たちに何ができるのか学んでいければ」と話した。
ロシアによるウクライナへの軍事侵攻から5ヶ月が経った。ウクライナから日本へ避難してきた人たちの数は7月20日時点で1500人を超え、避難の長期化も予想されるなか、日本での生活をサポートする動きが始まっている。
「ITOCHU SDGs STUDIO KIDS PARK」オープン記念イベントが20日、都内で行われ、タレントのSHELLY、杉浦太陽・辻希美夫妻が出席。自身の子育てやSDGsへの取り組みを語った。
19日に更新したブログで夫・杉浦太陽との15回目の結婚式記念日を迎えたことを報告した辻。この日も夏らしい紺色のリンクコーデで登場し、仲むつまじい様子を窺わせた。
昨年4月に開設されたSDGs施設に、7月22日よりこども向けプレイグラウンドがオープンする。遊びの中で楽しくSDGsを学ぶことができるという同施設について、辻は「今年の夏は猛暑続きで、子どもたちの熱中症や日焼けが大人以上に気になる。こうして室内で遊べて学べるのはめちゃくちゃ素敵」と絶賛した。
「ITOCHU SDGs STUDIO KIDS PARK」オープン記念イベントが20日、都内で行われ、タレントのSHELLY、杉浦太陽・辻希美夫妻が出席。自身の子育てやSDGsへの取り組みを語った。
伊藤忠商事が昨年4月に開設したSDGs施設に、7月22日よりこども向けプレイグラウンドがオープンする。遊びの中で楽しくSDGsを学ぶことができるという同施設について、SHELLYは「遊びと学びがリンクしているのがいいですね」と、感想を話した。
SDGsの取り組みを紹介する番組でナビゲーターも務めているSHELLY。SDGsについては日頃から関心を寄せているようで、「意識高い系なので、(語ると)熱くなっちゃう。そうすると、子どもが“もう、いいよ”という感じになっちゃって」と、SDGsを伝える難しさを語った。
子どもと一緒に学ぶ上では絵本を取り入れているといい、「ストーリーも決まりきった話でなく、ヒーローがお姫様に助けてもらうとか、ジェンダーロールをひっくり返してみる」とSHELLY。「ジェンダー平等や性教育について、“女の子・男の子はこうあるべき”という、知らず知らずの思い込みを刷り込まないようにしている」と、工夫や心掛けを明かした。
今年5月には第3子妊娠を公表したSHELLY。最後は「順調です。さっきからお腹をばこばこ蹴って、早く外で遊びたいようです」と笑顔を浮かべ、会場を後にした。
東京メトロポリタンテレビジョン株式会社（TOKYO MX）は、14日、千代田区の同社で、福岡県の田川市、株式会社LOCAL2の3社で包括連携協定を締結した。障がい者スポーツの支援などSDGs関連において先進的な取り組みを行う同市の魅力を発信することで、同市の発展をサポートしようというもの。
TOKYO MXは、企業メッセージである「つなげるテレビ。」のもとで、都民や東京都と全国をつなげようと、番組を通じて地方自治体の情報を都民に届けてきた。今回の包括連携協定においても、番組や同社のインターネット配信「エムキャス」、さまざまなイベントを通して、東京エリアや全国に向けて田川市に関連する情報発信を継続的に行う。
田川市は、炭坑節発祥の地として知られる旧産炭地。昭和20年代から30年代は日本の経済を支える原動力となったが、昭和46年には市内の炭鉱は全て閉山。10万5000人程度だった人口も4万6000人程度まで激減している。
同市の二場公人市長は市の発展には旧産炭地のイメージを変えることが必要と、東京2020年大会の際には海外チームの合宿を誘致。その際に整備した体育館や合宿所のレガシーを活用し、障がい者スポーツの支援や場所・空間づくりに力を入れている。民間企業と組んで提案した障がい者スポーツにおける「ローカル5G」を活用したリモートコーチングは、総務省の「課題解決型ローカル5G等の実現に向けた開発実証」に採択され、実証実験も終えた。
二場市長は「TOKYO MXさんの発信力を活用することで、我々の取り組みが都市圏で紹介されていくことになります。SDGsに積極的に取り組んでいらっしゃる企業の皆さんが、田川市の取り組みに共感いただいて、（企業版）ふるさと納税という形の中で応援していただくという循環ができていくのではないか」と、期待を寄せる。さらに、田川市を知ってもらうチャンスとし、「田川市のシティプロモーションにもつながっていく。福岡の田舎町にもこんな元気な街があるんだということを知っていただく絶好の機会」と、熱っぽく語った。
TOKYO MXの伊達寛社長は、「田川市の地方創生・多様性や共生社会、持続型循環型社会の実現というSDGs関連の先進的な取り組み、田川市のさまざまな魅力を広く伝えていきたい」とした。
TOKYO MXは、12日にも同県の吉富町と同様な協定を結んでいる。
